"BigTech"とは？GAFAMだけじゃない！各社の特徴と新卒採用情報
2024/10/09
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BigTech（ビッグテック）とは、米国のGAFAMに代表されるテクノロジー企業の総称で、各社はインターネット関連をはじめとしたITサービス、プロダクトを多く手がけています。最近では中国発のテクノロジー企業もこの括りとして語られることも多くなってきており、それらの企業のいくつかではソフトウェアエンジニア（SWE）職を中心に日本で新卒採用を実施しています。本記事では、GAFAMに留まらずBigTech各社についての企業情報、カルチャーをはじめ、新卒採用事情について紹介します。
そもそもBigTechって何？
世界経済をリードするような超巨大IT企業群、それがBigTechです。BigTechはみなさんの生活に欠かせないITサービスやプロダクトを産み続けています。その例をまずはいくつか見ていただきましょう。
スマホやPCのOSをはじめ、検索エンジンや動画配信サービス、各種SNSなど、上記のプロダクトを全く使わずに生活する人は、もはや居ないのではないでしょうか。このように、BigTech企業は我々のデジタル空間における生活において欠かせないものとなっています。
GAFAだけじゃない！BigTechの呼び方
GAFA（Google,Amazon,Facebook,Appleの４社）という呼び名で有名なBig Tech各社ですが、今やBig Techはこれら４社に限りません。ここでは、いくつかあるBig Tech各社の呼び名のうち、代表的な4つを紹介したいと思います。
FAANG
FAANGは、Facebook、Amazon,Apple,Netflix,Googleの5社の頭文字を取ってつけられたBig Tech５社の総称です。
GAFAM
GAFAMは、Google,Amazon,Facebook,Apple,Microsoftの5社の頭文字をとってつけられたBig Tech5社の総称です。
M7
M7、もといマグニフィセント・セブンは、Apple,Microsoft,Google,Amazon,NVIDIA,Meta(Facebook),Teslaの、テクノロジーを中心とする米国企業7社を指す言葉です。
BAT
BATは、バイドゥ、アリババ、テンセントの中国大手IT3社の総称です。
GAFAMの概要と新卒採用情報
GAFAMとひとことにまとめても、その事業領域や規模、企業文化には大きな違いがあります。ここでは、各社の違いや新卒採用の有無について紹介します。
Google(Alphabet)
検索エンジンのGoogleや動画共有サイトのYouTubeで有名なGoogle/Alphabet社。全世界で事業展開する同社は、従業員数およそ18万人、売り上げ3073億ドル、株式時価総額1.8兆ドルと桁違いの規模を誇ります。
事業領域としては、インターネットサービスとそれに付随する広告が中心となっています。今や、GoogleやYouTube上に表示される広告を見ずして生活するのは難しいでしょう。それらひとつひとつがGoogleの収益源です。そのようなGoogleには、「Don’t be evil」という企業理念があります。正しいことをするのが長期的利益に結び付く、という信条です。
日本法人では、SWE中心にインターン及び新卒採用を実施していますが、年度によっては実施していないこともあるので注意が必要です。
Apple
iPhoneユーザーにとってはおなじみのApple社。iPhoneやMacbookなどのデバイスを中心とした事業展開に特徴がありますが、そのデバイスからApple storeなどの独自経済圏を築いていることも同社の強みでしょう。そのような同社の規模もまた桁違いです。従業員数はおよそ16万人、売り上げは3832億ドル、株式時価総額は3.3兆ドルとなっています。そのようなApple社には、創造性と顧客体験を重視する文化が根付いています。日本法人では、以下のようにインターンの募集があります。ぜひチャレンジしてみてはいかがでしょうか。
Meta(Facebook)
Instagramなどで有名なMeta（旧Facebook）社。社員数はおよそ7万人、売り上げは1349億ドル、株式時価総額は1.2兆ドルと、世界規模でSNSサービスを展開する同社もBig Techの一角をなす超大手IT企業です。
そんなMeta社の事業領域はSNSサービスの提供とそれに付随する広告が中心です。近年では社名をMetaに変更するなど、メタバース空間へ注力しようとする姿勢が話題となりました。企業文化としては、move fastという標語の通り、フラットでかつ動きの速い組織体制があります。
日本法人では新卒採用を実施していないようです。
Amazon
ECサイトで有名なAmazon社。Amazonにて買い物をしたことがない人はめったにいないのではないでしょうか。
そんな同社は、小売業を営む関係から従業員規模が桁違いです。従業員数およそ152万人、売り上げは5747億ドル、株式時価総額1.7兆ドルを誇ります。そんな同社の事業領域は消費者向け生活サービスが中心です。ECプラットフォームのAmazon.comや電子書籍のKindle、映画や音楽などのストリーミングサービスを手掛けるAmazon Primeなどが挙げられるでしょう。ですが近年では、クラウドサービスのAWSが稼ぎ頭になるなど、toBのビジネスにも力を入れています。企業文化では、OLPという16項目の社員規範が存在することが有名です。
日本法人ではSWE（AmazonではSDEと称する）中心に新卒採用を実施していますが、年度によりけりなので最新情報を確認してみてください。
Microsoft
Windowsで有名なMicrosoft社。従業員数およそ23万人、売り上げ2451億ドル、株式時価総額298兆ドルを誇ります。そんな同社の事業領域はPC周辺のソフトウェアに強みを持つものと言えるでしょう。OSのWindowsや、ExcelやWordなどのビジネス用ソフトウェアのOfficeなどを展開しています。企業文化ではgrowth mindsetという標語があります。現状に満足せず、失敗をしても果敢にチャレンジしようという企業文化の表れです。
日本法人では、SWE中心に新卒採用を実施していますが、年度によりけりなので最新情報を確認してみてください。
その他BigTech企業の概要と新卒採用情報
Big Tech企業は、いまやGAFAMに限りません。ここでは、その他5社のBig Tech企業を紹介します。
Netflix
『地面師たち』や『シティーハンター』などオリジナル作品が常に話題になる動画配信サービスのNetflix。これを手掛けるNetflix社も、従業員数およそ1万3千人、売り上げ337億ドル、株式時価総額2857億ドルとBig Techの一角ともいえる規模を誇ります。
そんな同社の事業領域は、動画配信サービスのNetflixが中心です。サブスクリプション収入を中心としていますが、近年では安価な広告付きプランを導入してtoBの収益開発をするなど、新たなビジネス展開にも力を入れています。
企業文化としては、Dream Teamの考え方をもとに、ひとりひとりが集まって大きな成果を出すチーム作りを掲げています。アイデアに対して反対意見を募るなど、変わった文化もありますがエンターテインメントを世界に提供する同社だからこそ必要な文化なのでしょう。日本法人では新卒採用を実施していないようです。
NVIDIA
半導体メーカーのNVIDIA社も、近年Big Techの一員として扱われるようになりました。従業員数およそ3万人、売り上げ609億ドル、株式時価総額2.9兆ドルの同社が取り扱うのは、GPUという画像処理半導体です。これが近年、生成AIのディープラーニング演算に適していることから、急速に業績を伸ばしました。
企業文化の面では、mission is bossに代表される文化があります。ミッションがボスであるという考えがあるために、誰もが声をあげられるフラットで風通しの良い企業文化が構築されています。日本法人では新卒採用を実施していないようですが、米国ではインターンや新卒採用を実施しています。
Baidu
中国版グーグルともいえるのが、このバイドゥ社です。従業員数およそ4万人、売り上げ189億ドル、株式時価総額284億ドルを誇るこの企業は、グーグルに次ぐ世界シェア2位の検索エンジンを中心に、事業展開しています。企業文化としては、風通しが良い環境があります。日本法人では新卒採用を実施していないようです。
Aribaba
バイドゥが中国版グーグルならば、アリババは中国版アマゾンと言えるでしょう。従業員数およそ20万人、売り上げ1303億ドル、株式時価総額1953億の同社は、ECプラットフォームの運営から電子マネーサービスのアリペイなど、消費者向けサービスを中心とした事業を展開しています。日本ではソフトバンクとの合弁会社となっているため、ソフトバンクの企業文化も混じっているようです。
日本法人では新卒採用を実施していないようです。
Tencent
スマートフォン向けサービスを中心に事業展開しているのがテンセント社です。NY市場には上場していませんが、従業員数およそ10万人、売り上げは6090億人民元、株式時価総額は3.62兆香港ドルを誇ります。コミュニケーションアプリのWechatやその周辺サービス、またスマホ向けを中心としたゲーム事業の2つを事業の中心に据えています。
企業文化としては、多様性を尊重する社風や11月11日の創業日を祝う式典など働きやすい環境があります。日本法人では新卒採用を実施している年度もあるようです。
