【PM】の仕事内容とは？｜やりがいや魅力・新卒採用について

就活生から注目を集める「PM（プロダクトマネージャー）」って？

こんにちは、外資就活ドットコム コラムチームです。

IT企業の製品開発が盛んになり、よく聞くようになった 「PM（プロダクトマネージャー）」 という職種。しかし、名前だけ聞いても実際にPMが何をするものなのか分からない、という方も多いのではないでしょうか。

この記事では、PMの仕事内容ややりがい、PMの新卒採用を行なっている国内・海外企業の売上高ランキング、新卒でPMになるにはどうしたらいいかについて紹介します。

IT業界への就職に興味のある方はぜひご一読ください。
この記事のポイント
・PMは顧客の代弁者である
・PMの仕事は①企画立案②戦略策定③効果測定の３つ
・新卒でPMになるには、早いうちからプログラミングやデータ分析の経験を積む

プロダクトマネージャー（PM）の業務内容は顧客を満足させること

PMの存在意義は「顧客の代弁者」であることと言われています。
では、その役割・実態はどのようなものなのでしょうか？

また、「PM」という略称は、プロジェクトマネージャー、プログラムマネージャーなど、さまざまな役職を指す場合があります。 他の役職と、プログラムマネージャーとは何が違うのでしょうか？

プロダクトマネージャー（PM）の役割とは？

PMは プロダクトマネージャー 、または プロダクトマーケティング・マネージャー とも呼ばれています。

そもそもプロダクトとは、企業が販売する商品やサービスのことであり、顧客のニーズに合わせて開発し、選んでもらわなくてはいけません。そこで、プロダクトマネージャーが 顧客の代弁者となり、プロダクトの開発工程で各チームが顧客を喜ばせる、満足させるという究極の目標から外れないように管理する必要があるのです。

PM（プロジェクトマネージャー、プログラムマネージャー）との違い

同じくPMの略称で使われる他の職種に、 プロジェクトマネージャー と プロダクトマネージャー があります。

プロジェクトマネージャーは、個々のプロジェクトが期限までに終わるように、作業工程を管理する仕事です。 プロダクトマネージャーがプロダクトを管理するなら、プロジェクトマネージャーはプロジェクトの進捗を管理します。

プログラムマネージャーは 複数のプロジェクトの管理者として、長期的な事業目的と短期的な利益目標の両方の達成を目指します。

具体的な業務内容

PMの職務の範囲は広く、また企業によって担う役目も少しずつ異なるため、PMが「何をするのか分からない」と混乱している人は多いのではないでしょうか。

ここでは、PMの具体的な業務内容を

①企画立案
②戦略策定
③効果測定

の３つに分けて紹介します。

企画立案

開発する新規プロダクトの企画立案を行います。

まずは顧客のニーズに合わせてプロダクトにどんな機能を持たせるかを決め、プロダクトの仕様を決定します。その際、試作品を作って顧客と検証し、その結果をまたすぐに反映させて開発し、一部を変更し、それをまた市場に展開してどうなるかを繰り返し、企画を詰めていきます。

プロダクトが 「本当に売れるか」「顧客の役に立つか」を第一に考え、プロダクトの開発を進める のがPMの重要な役割です。

戦略策定

プロダクトはただ新規のものを作れば良いのではなく、利益を生み、継続的な成長が見込めるものにしなくてはなりません。

「そのため、PMはプロダクトを通じて顧客に訴えたいメッセージを決め、顧客にどのようにアプローチするのか、プロダクトの販売戦略を立てる必要があります。

プロダクトの市場における位置づけ、販売開始までのタスクやアップデートなどの短期的な目標と、数年後のビジョンなどの長期的な目標などのロードマップを作成します。

効果測定

プロダクトをリリースした後は、プロダクトマーケティング全体の成果を振り返り、何が上手くいって、何が改善事項かを調べることが重要です。顧客からのフィードバックや、収益などを調査し、課題が見つかった場合は解決するための施策を検討・実施します。

PMは プロダクトが当初の意図を外れないようにしながら、客観的に市場の状況を見極めて仮説検証を繰り返し、プロダクトを成長させていく ことが求められます。

プロダクトマネージャー（PM）の新卒採用を行なっている会社

まだまだ新卒採用の職種としてはメジャーではないPMですが、国内にも新卒採用を行っている会社があります。

ここでは、PMとしての就職を考えている就活生のみなさんに、PMの新卒採用についてご紹介します。IT業界志望の方は必見です。

プロダクトマネージャー（PM）の新卒採用は少ない

※本コラムに掲載している採用情報は2024年3月時点の外資就活ドットコム独自調査に基づくものです。最新の情報につきましては、必ず各社の求人情報ページをご参照ください。
日本ではまだ企業にとって必要な職務内容に応じて職務を実行するために必要となるスキル、経験、資格などを持つ人材を採用する