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日本より学歴主義?!アメリカでの新卒就職活動事情

はじめに

企業のグローバル化が叫ばれて久しい昨今、トップ企業の多くは外国人採用に積極的です。実際、多くの企業が中国現地に訪問し、北京大や清華大、上海交通大の学生を採用しています。すでに採用枠自体がグローバル化しつつあり、優秀な学生であれば、国籍を問わない時代が到来しつつある状況です。

こういった中で、各国の大学生はどのように就職活動をしているのでしょうか。今回はアメリカの事例を取り上げ、日本との差について書いてみたいと思います。

アメリカでの就活が日本と異なる6つの点

1.大学での成績・所属した学部・研究内容が重視される

まず前提として、アメリカでは多くの企業が即戦力を求めます。これは、コミュニケーション能力・社会的常識の有無・入社後伸びる可能性を見て業務知識のレベルを問わない、いわゆる日本のポテンシャル採用と大きく異なる点です。米国では、新卒(new grads)であっても選考時に専門的な知識と実務経験があることが大前提になります。

よって、大学の専攻・副専攻で何を勉強してきたかが就職において非常に重要とされます。日本では、エンジニアなどの専門職を除くと、大学で勉強・研究してきた内容自体はあまり重要視されません。文学部生や工学部に所属する学生が金融機関などに就職することもよく見受けられます。一方、アメリカでは、ビジネス専攻・経済学専攻・ファイナンス専攻以外の人が銀行に就職することはほとんどありません。(クオンツ・トレーダー職に関しては理系学生も採用されます)

また、アメリカでは大学の成績も非常に重要な指標になります。たとえば投資銀行では、GPA(成績評価基準)が4.0中3.5以上の学生しか受け付けないといったケースや、大手企業でもGPA 4.0中3.0が応募の必要最低条件として課しているところが多くなります。これは、企業側がアメリカの大学での勉強が実践的であると考え、「GPAの高い生徒=仕事においても優秀な人材」と考えていることに起因します。したがって、将来のキャリアに現在の勉強が直結しているため、アメリカの学生はかなり必死に学業に励みます。

2.長期インターンシップを通した実務経験が必要

アメリカの学生は勉学だけではなく、高校・大学在学中から夏休みなどを使って積極的に企業で実施される長期のインターンシップに参加します。これは、アカデミックな側面から勉強に励むだけではなく、学んだことを生かして実践的な経験を積むことで、卒業後すぐに即戦力として働けるように準備をするためです。

また、インターン先の企業から有能と認められると内定をもらえるケースも多いため、インターンをしない学生は、ほぼいないといっても過言ではないでしょう。
このようにアメリカでは早くから自分の将来のキャリアパスを決め、学業と実践での実績が企業の求める条件とマッチする学生のみ、内定を勝ち取ることができるのです。

3.学歴が非常に重視される

日本企業の採用課程では、学歴差別を排除するために「大学名を書かないでください」とあえて指定する企業もあるなど、表面上禁じている企業も多くあります。また、文系であれば大学院卒だからといって就職に有利になるケースはあまりなく、給与面でも大卒とは差がほとんどありません。

一方で、自由の国・アメリカは露骨な学歴社会です。特に、大企業ではその流れは顕著で、大卒ではもはやエリートとは言えず、最低でも修士号、できれば博士号をもっていた方が就職に有利と言われています。また米国大学の入試システムは学力だけを評価するわけではありません。日本でいうセンター試験みたいなもの+エッセイに加えて、スポーツ・音楽など課外活動での実績やボランティア活動での実績を高く評価します。特に一流大学に入学しようと思うと、全国大会での優勝などトップクラスの客観的評価が求められます。

また常に「あなたは何がしたいの」と学校生活で言われ続けるので、高校生のときから「目的意識」を強く持っている学生が多いです。よって学問のみならず、人格やリーダーシップでも評価された学生が入るであろうIVYリーグは、企業側からも高く評価されるのです。

ちなみにIVYリーグとは、ハーバード大学やイェール大学、コロンビア大学などを含めたアメリカ東部の世界トップレベルの名門私立大学のことで、その在校生や卒業生は“IVYリーガー”と呼ばれ、縦と横のつながりが非常に強いことが特徴的です。

ちょっと話は変わりますが、日本国内トップ校の大学受験問題は世界最高峰に位置します。特に理数系でその傾向は顕著で、IVYリーグ大2年目でやっと高卒レベルの数学といったところも多くあります。ただ、アメリカの大学生は、在学中に猛勉強します。毎日図書館に缶詰になり、膨大な予習・宿題に対処し、積極的な発言・参加が求められる授業を経るため、修士を終える頃には東大理系院生も及ばないほどの学力をつけている場合もあります。

よってIVYリーグの修士卒は、トップ企業入社する最短のパスポートになるわけです。例えば、外資系コンサルの代表格であるマッキンゼーは、ハーバード生・スタンフォード生には専門のリクルーターがついて、積極的に採用しています。

ハーバード生向け採用サイト
スタンフォード生向け採用サイト

またGoogleもトップ校修士卒又はPhDといった最高学歴を求める傾向にあります。もちろん全ての企業が学歴主義・コネ社会なわけではありません。例えば、IT企業の中には学歴よりも実力重視なところもあります。しかし、おおむねその傾向は強いと思って下さい。

4.1年中いつでも就活できる

アメリカ企業は基本的に通年採用です。たとえば、銀行のセールスのポジションが空いたら、2~3人募集をかけて補充するといったスタイルです。日本の企業ように、10月から一斉に説明会が始まり1月からエントリーを提出、4月から一斉に面接が始まり、数百人を一気に採用する…というプロセスをたどりません。

なぜアメリカでは通年採用をするのかというと、アメリカには終身雇用制度が無いという点が大きな要因として挙げられます。

日本では、一度入社すると定年までその企業で勤めあげるケースが多く、毎年3月には定年に達した社員が退職するため、4月には必ず一定数人員を補充しなければなりません。
一方でアメリカでは、労働市場・転職市場の流動性はかなり高く、一度企業に勤め始めても、半年後には転職してしまうような人も珍しくありません。いつ誰がどこで辞めるのか予測ができないため、「ポストが空いたら採用する」といった通年採用のスタイルをとっているのです。

したがって、就職活動方法・時期も人それぞれです。1番オーソドックスな流れとしては、大学卒業直前・直後から企業に向けてアプリケーションを送って、3~4か月で内定を得て働きだすケースが多いようです。一方、卒業後1年間世界一周旅に出る方や、卒業後数年間は試用期間としてトレイニ―というポジションで働く人や、大学3年時に翌年の内定をもらっている人など、千差万別です。

5.ポジション別で採用される

国内採用選考においては、募集業種は総合職と一般職に分けられることが一般的ですが、アメリカでは部署別、役職別で採用されます。たとえば、

~募集要項~
募集業種:営業部長
応募資格:営業経験5~7年、英語ネイティブレベル、日本語会話レベル、マーケティングまたはビジネスの学士号/修士号/博士号をお持ちの方…

といったように、部署と役職によって要求されるスキル・経歴が違うため、ポジションごとに採用します。営業職以外にも、会計職、マーケティング職などに細かく分かれているのが一般的です。
そしてアメリカにおける採用・昇進・解雇の権限は全て各部署にあるのが特徴的です。人事部は、採用のサポートや、給与・年金関係の事務などを管理する部署なので、実際に面接をするのはその部署のマネージャーが行うのが一般的です。

6.応募プロセスは全てオンライン

アメリカの就活プロセスは、エントリー、履歴書提出、面接の殆どがオンライン上で行われる場合が多いです。

理由は簡単で、アメリカ国土は広大であるからの一言につきます。本社がニューヨークにある企業や、LAにある会社もありますし、最近シリコンバレーに本社を構えるIT企業も増えてきています。そして、面接の度にアメリカの国土を東奔西走していたら、飛行機代だけで破産してしまうからです。
また、アメリカ国内からだけでなく、世界各国から優秀な人材を集めようとするので、基本的に面接は電話やSkypeなどで行います。

最後に

アメリカでの就職活動が日本とはかなり異なること、お分かりいただけたでしょうか?
次回は、アメリカではどのような方法で職を探し、対策を講じるのかについて説明したいと思います。

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