ソニー（総合職）の年収・初任給・給与制度

目次

ソニー（総合職）の年収

ソニー（総合職）30歳時点

ソニー（総合職）40歳時点

（国税庁「令和2年度 民間給与実態統計調査」、2020年度 有価証券報告書、OpenWorkのデータを参考に外資就活編集部作成）

30歳時点の年収が約600万円～1000万円であるということは、すべての給与所得者の平均と比べると充分に高く、日本の上位13.1以内のハイノーマルクラスに属していると言えます。前者の業績に応じて賞与(ボーナス)が与えられるそうですが、最近の業績の好調に伴って年収は上昇傾向。*

近年では、実力主義の要素が強くなっているようです。勤務年数を重ねていけばその分収入が増加する年功序列制度は踏襲しつつも、ジョブグレード制度によって担当する仕事や成果によって年収が大きく変わるようになったためでもあります。この制度では、業績のある人や技術職の人が従来の制度よりも評価されることになったため、同年齢間の年収格差も広がる分、やりがいを持ちやすくなっています。*

（*はOpenWorkに寄せられた社員口コミを参考に外資就活編集部作成）

業界内平均年収比較

（各社 2020年度 有価証券報告書より作成 ）

富士通・三菱電機・パナソニック・東芝のいずれの他の総合電機メーカーも平均年収が700万円～800万円台にあることを踏まえると、ソニーの平均年収は業界内で高い水準にあると言えます。
先述のジョブグレード制度によって年収が下がった人もいる半面、多くの人が業績や貢献度を評価されて高い年収を受け取っていると言えるでしょう。

また、ソニーの平均年収の高さはボーナスの高さとも無関係ではありません。半期ごとのボーナスは成果加算がありますので、同年代・同役職でも成果によって1回50万円（年間100万円）ほどの差が生まれます。ボーナスが多い人は年に200万円を超えることもありますし、年収総額も大きくなります。*

（*はOpenWorkに寄せられた社員口コミを参考に外資就活編集部作成）

ソニー（総合職）の初任給

初任給：月給25万円（大学卒）　※院卒：月給28万円

業界内比較

学部卒の初任給比較

院卒の初任給比較

（各社採用HPより作成 ※2021年度時点）

ソニーを除くすべてのメーカー（日立製作所・三菱電機・富士通・パナソニック・東芝）における学部卒の初任給が21～22万円台で横並びである中、ソニーの学部卒初任給は250,000円と設定されており、給与面に置いて頭一つ飛び出ていることが分かります。ソニーでは給与の見直しは年に1度行われますので、業績や成果、ジョブグレードによって着実に昇給していくことが期待されるでしょう。

また、大学院卒（修士修了程度）の初任給基準も280,000円と高く設定されていますので、大学院卒業後の進路としても良い企業の1つと言えます。ソニーでは個人の業績が年収という形で評価される体制にありますので、能力をきちんと評価してもらいたい人にも適した就職先となるでしょう。

ソニー（総合職） の役職/年次と年収

（OpenWorkのデータを参考に外資就活編集部作成）

（国税庁「令和2年度 民間給与実態統計調査」、OpenWorkのデータを参考に外資就活編集部作成）

ソニーのジョブグレード制度は、ソニーにおける給与制度に大きな変革をもたらしています。ソニーが他の大企業と比べると高給与の企業であることは間違いはないのですが、社員による給与の違いがかつてよりも如実に表れるようになったと見ることができます。

例えば、2020年度の有価証券報告書にも記載されていますように、平均年齢42.2歳にして平均年収は1,044万円ですので、40歳代でも年収が800万円台900万円台の人も多いと推測されます。しかし、35歳前後で統括課長やシニアエンジニアに就任し、順調に担当部長・主任技師、統括部長・主幹技師と昇進を重ねると、30代で年収が1,000万円を超え、40代で年収が1,400万円に到達することも不可能ではありません。まずは昇進コースの入り口とも言える統括課長やシニアエンジニアに昇進できるかが、1,000万円の壁を突破できるかの鍵を握っているとも言えるでしょう。

ソニー（総合職）の主な福利厚生

（採用HP、OpenWorkのデータを参考に外資就活編集部作成）

ソニーの福利厚生制度の特徴として、介護休職制度、配偶者同行（海外）、フレキシブルキャリア休職制度などの休職制度の多さを挙げることができます。仕事に就いてから学びたい人、配偶者やパートナーについて海外赴任したい人など、多種多様なライフスタイルに対応した制度が準備されています。また、個人が自由に設定できる「フレックスホリデー」などもあり、休暇制度の多様さと休暇を取得しやすい雰囲気が社員の平均休暇取得日数17.8日（2019年度実績）に繋がっていると見ることができます。

配属先にもよりますが、独身寮を利用するならば、住居代を節約し、実質的には自由に使える収入が増えることになります。また、財形貯蓄制度や社員持株会などを活用して、効率よく資産を増やすこともできるでしょう。

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