転職市場で最も市場価値が高いのは外銀・商社・外コンのどこだ

「外銀・総合商社・外資コンサルの中で、最も市場価値が高いのはどこか」——ハイキャリアを志す誰もが一度は抱くこの問いに、就活のランキングではなく"転職市場の実態"から答えます。 御三家・東大卒で新卒から総合商社に身を置き、X・noteで難関キャリアの就職・転職情報を発信する寄稿者「 丸菱商事マン 」氏が、同じ会社に入っても市場価値に大きな差が生まれる理由を、20代・30代・40代という時間軸で解き明かします。

「外銀、総合商社、外資コンサルの中で、最も市場価値が高いのはどこなのか」——ハイキャリアを考える多くの人が一度は考える問いです。

しかし、転職市場の実態は、就職活動で語られるランキングとは大きく異なります。同じ外資系投資銀行に入社しても、20代でPEファンドから数千万円規模のオファーを受ける人がいる一方で、事業会社への転職に苦労する人もいます。総合商社でも、継続的にヘッドハンターから声がかかる人がいる一方で、会社名ほど評価される経験を積めないままキャリアを重ねる人もいます。

なぜ同じ会社に入社したにもかかわらず、ここまで市場価値に差が生まれるのでしょうか。そもそも転職市場では一体何を基準に人材を評価しているのでしょうか。

本稿では、外銀・総合商社・外資コンサルという日本のトップキャリアと称される三つの領域を比較しながら、その謎に迫っていきます。

20代の転職市場で「外銀IBD」が圧倒的に強い理由

20代の転職市場において、外資系投資銀行出身者ほど評価される人材は存在しないといっても過言ではないでしょう。実際、外銀出身者はPEファンド、ヘッジファンド、VC、事業会社CFO、総合商社の投資部門、スタートアップなど、多様なキャリアへ進んでおり、とりわけ20代の市場価値という観点ではトップクラスの評価を受けています。

では、なぜ外銀出身者はこれほどまで高く評価されるのでしょうか。

外銀の価値の源泉は「ファイナンスの専門性」

まず、一口に「外銀」といっても、その中身は大きく異なります。IBDとMarketsでは、扱う対象が「企業」なのか、「市場」なのかという点で仕事の性質が大きく異なります。また、リサーチやアセットマネジメントでも求められる能力は異なり、当然ながら転職市場で評価されるポイントも変わってきます。

中でも市場価値という観点で最も評価されるのはIBD（Investment Banking Division）です。

企業のM&AやIPO、資金調達を担当し、企業価値評価、DCF、LBOモデル、財務モデリング、デューデリジェンス、ストラクチャリングなど、ファイナンスの中核となるスキルを日常業務の中で徹底的に鍛えられ、案件規模も数百億円から数千億円に及ぶことが珍しくなく、若いうちから経営者、PEファンド、弁護士、会計士と同じテーブルで意思決定に携わる経験は、他業界では容易に得られません。そのため、PEファンドや事業会社の投資部門では、IBD経験者に対する需要が極めて高い水準で維持されています。

同じ外銀でも、Markets部門は評価軸が違う

一方、同じフロント部門であるMarkets部門は、IBDとは異なる強みを持っています。

株式、債券、金利、為替、デリバティブなど資本市場そのものを相手にするため、市場分析能力やリスク管理能力が高度に磨かれます。また、プロップトレーダー等の自己勘定取引を担うトレーダーであれば、ヘッジファンドなどへのキャリアも開けます。

但し、M&Aや事業投資の経験は積みにくいため、IBD経験者のようにPEファンドや事業会社投資部門へ広く展開するキャリアとは異なり、証券会社、運用会社、ヘッジファンドなど金融市場に近い領域で専門性を高めていくキャリアが中心になります。

外銀が30代以降にぶつかる「経営経験」の壁

このように、外銀出身者の市場価値の源泉は、若いうちから企業価値評価、財務分析、資本市場への理解という汎用性の高いスキルを獲得できる点にあります。

但し、外銀出身者が30代以降も高い市場価値を維持し続けるためには、乗り越えなければならない壁があります。それは、事業を動かした経験です。

企業価値を評価することと、実際に企業を経営することは似て非なる能力です。投資判断はできても、人材を採用し、工場を建設し、海外子会社を経営し、PMIを実行し、数千人規模の組織をマネジメントする経験を得る機会は限られます。その差は20代では目立ちませんが、事業会社の経営層やCEO候補を目指す場合、30代以降の転職市場では徐々に重要性を増していきます。

では、金融の専門性ではなく、実際に事業を動かした経験を武器にできる人材は、どの業界から輩出されるのでしょうか。そこで存在感を発揮するのが総合商社です。