いつも中身の濃いご回答をありがとうございます！やっぱり駐在は、年収の観点でも凄いんだなぁというのがわかったのですが、配偶者の方が復職したとしても、駐在にはかなわないというのが極めて衝撃的でした。詳細にはお話しいただけないかもしれませんが、ざっくりでも駐在をするしないとで年収が何倍位違うのでしょうか？

yasuさんの場合と商社の場合をご教授いただけますと幸いです。

駐在vs非駐在の年収比較ですね。衝撃の結果ですよ。是非ご覧になってください。
私の例で申し上げますが、計算する上で福利厚生も考慮させてください。なぜなら非常に補助額が大きいからです。補助だけで相当いきますよ。年間ベースかつざっくり円換算ベースで話しますが、全て駐在先により異なるという点をお含みおきください。まず家賃補助は540万ほどでした。学費補助は子ども一人当たり160万ほどで、医療保険に会社が加入してくれるので現地での医療費(歯科含む)は1円もかかりません(歯科は上限あります)。年間10万ほどでしょうか(計算上は無視します)。慰労目的の一時帰国も会社負担で許されておりますので、フライト補助ですがお盆や年末年始に帰国することが多いので往復200万くらい出してもらえます。子ども一人という設定で補助を総計すると、補助だけで900万くらいあります。これらは本来は手取りから支出されるべきものなので、手取りが900万増えるということになります。手取り900万ってことは年収1200-1300万くらいですかね。これ、補助だけの話です。補助だけで年収換算1200-1300万なのです。
ここに駐在手当、海外手当、出向手当などが日本にいたときの給料にどーんどーんと乗ってきます。
私は20代で海外に行きましたが、日系で20代で年収1200-1300万出してくれる金融機関はおそらくないですよね。だから、間違いなく年収は2倍以上になっています。一度真剣に計算したことがあるのですが、全て手取り→年収換算をしていたのでざっくりベースにはなりますが年収2.5倍じゃ済まないです。過去にも投稿しましたが、多分日本にいる部長より実質的な経済的恩恵はありましたよ。
因みに私の赴任先ではない地域で家政婦がついたり一時帰国が年4回できたりといったところはありました。そういったところは新興国が多いのですが、新興国に赴任したら危険地域手当という駐在手当界隈で最強の手当がつきます。なので新興国に駐在している方は実質的に私の倍くらいもらっている可能性があります。