総合商社の中で海外に駐在できる人は何割ほどですか？またコロナで駐在の枠は大幅に減ってしまったのでしょうか？

商社に新卒から定年まで勤める気でいるのであれば、殆どの人間が一度は駐在を経験するのではないでしょうか。健康問題や家庭の事情などやむを得ない場合を除き、駐在を希望していたのに一度も駐在できなかったというケースは聞いたことがありません(少しはあるのかもしれませんが)。

質問者さんの質問の意図を汲むと、実際に聞きたいのは「総合商社の中で(希望する)海外に駐在できる人は何割ほどですか」ということと推測します。この場合、最初の回答とは大分事情が違ってきまして、ニューヨークやロンドンなど世界的中枢都市の駐在となると各ユニットの枠は2-3人、そこに希望者が多数いるわけで当然競争力は高くなります。逆に本社で自身が携わる事業の関係会社に出向駐在を希望するケースはそれなりに希望が通るケースが多い印象です(言わずもがな、現場の多くは都市部ではない場所にあります)。バックオフィスの場合は機能が中枢都市に集中しているため、かなりの確率で都市部の駐在希望が叶います。