相談室回答者

社会人

相談室回答者

東大文系学部卒→五大総合商社→欧州MBA(2022年9月～)
・営業配属
・資源・非資源の両分野を経験
・物流・投資の両部署を経験
・海外業務経験

勤務先総合商社→欧州MBA(2022年9月～)

経歴等

相談室回答者さんの回答一覧5件

22卒総合商社内定者の者です。
陳皮さんが内定者時代にされていたことでしていてよかったと思われること、逆にしておきたかったということについて、ご教示いただけないでしょうか？
自分自身の残りの半年の過ごし方を見つめ直すために、お聞きしたく存じます。

学生のうちにたくさん遊んでおきましょう！みたいな回答は垢が付きすぎているので割愛しておきます笑 やっておいてよかったと思うのは英語と簿記くらいで、その他において入社後役に立つスキルセットの準備は特にしていませんでした。またこれらはやっておいてよかったというよりは、会社側からも一定水準以上のスキルを身に着けておくことを要請されていました。 会社から要請されていないけど、学生時代にやっておいたほうが良かったなと私が思ったことは世の中のビジネスがどのように儲けているかを知り、儲け方の知識の引き出しを広げることでしょうか。 学生の方で結構多い（そして私もそのうちの一人でした）と感じるのが、投資をやりたいとか物流をやりたいという漠然としてやる気と気合はある一方で、それらでどのように収益を獲得していくのかという点には無頓着な方が多いことです。投資であればどのように事業価値を向上させているのか、物流であればコミッションで設けているのかそれとも自社でposition takeして売差で設けているのか、など、ここでは書ききれないですが商社で採用されているビジネスモデルは商売ごとに多様ですし、皆さんが入社された暁にはそのビジネスモデルの構築が、皆さんが会社に求められるvalueの大半を占めますので、学生のうちからその様な目線を養っておくことはその後の商社ライフにおいて大変役に立つかと思います。

回答日：2021/10/24

コロナ禍において、残業時間はどの程度で推移していますか？
増加傾向なのか、減少傾向なのかお伺いしたいです。

部署や業務により両極化している印象です。物流関係の部署ではコロナに伴う工場の停止や物流の混乱などで昼夜を問わず対応に迫られるケースが散見され、物流関連業務に従事している人達の残業時間はロックダウン中特に増えていたように思います。一方で新規事業の立ち上げやバックオフィス系の部署では案件が保留になった他、リモートワークによる報告業務の見直しや合理化が進み、全体的に業務負荷は軽減されている印象です。誰も表立っては言いませんが、人によってはかなり暇を持て余していたのではないでしょうか・・・ リモートワークの推進や無駄な報告を減らそうとする動きはコロナ禍で一気に進んだ印象あり、会社全体としては総じて残業時間は減っているようです。前述の物流関係部署の業務量も、足元ロジスティクスに混乱が見られるものの、各地のロックダウンに伴う影響も解消されつつあり、世間同様通常の業務レベルに徐々に戻ってきていると思います。 投資関連部署は案件ごとにステージが異なるので一概に説明するのは難しいですが、昨年まではM&Aなども動きが遅くなっているような印象でしたが、今年に入ってからは活発さを取り戻している様子にて、こちらは忙しさを取り戻したという意味でほぼback to normalと言えると思います。

回答日：2021/10/24

総合商社内で社費MBAに参加できる人の倍率はどれほどのものなのでしょうか？またどのようなフローで選ばれるのかお聞きしたいです。

前提として社費MBA派遣を行っている会社と行っていない会社がありますので、もし将来的に社費派遣を狙っているのだとすれば事前に各社の人事に確認することをおすすめします。 応募対象者は、これも各社により基準がまちまちですが、多くの場合入社1ケタ年次後半〜2ケタ年次前半を対象としています。年齢でいうと20代後半〜30代前半といったところでしょうか。応募者の数は会社によりまちまちですのでなんとも言えませんが、募集人員10名弱に対しその募集を上回る応募があることは間違いないです。 会社としても選抜した社員にMBAに合格してもらわなければ意味がありませんので、応募の段階でTOEFL or IELTS、GMAT or GREの足切り点を設定する会社が殆どです。これにより応募者の数はある程度抑えられている印象です。 応募にあたっては全社から希望者を募るパターンと所属部署から推薦するパターンの大きく2つあります。近年は社費先行でMBAに派遣されても帰任後すぐに他社へ転職してしまうパターンも多く、社費選考にあたっては応募の動機や得た経験を留学後にどのように会社に還元していくかを深堀りされるようです。会社としても2年間の授業料(US MBAであれば20万ドル超)に加えて現地の生活費を負担するわけで、通常の海外研修とは比にならないコストを掛けること、また将来の幹部候補としてふさわしいかどうか見極める必要から、複数回の人事面接や役員面接が発生します。

回答日：2021/10/16

総合商社の中で海外に駐在できる人は何割ほどですか？またコロナで駐在の枠は大幅に減ってしまったのでしょうか？

商社に新卒から定年まで勤める気でいるのであれば、殆どの人間が一度は駐在を経験するのではないでしょうか。健康問題や家庭の事情などやむを得ない場合を除き、駐在を希望していたのに一度も駐在できなかったというケースは聞いたことがありません(少しはあるのかもしれませんが)。 質問者さんの質問の意図を汲むと、実際に聞きたいのは「総合商社の中で(希望する)海外に駐在できる人は何割ほどですか」ということと推測します。この場合、最初の回答とは大分事情が違ってきまして、ニューヨークやロンドンなど世界的中枢都市の駐在となると各ユニットの枠は2-3人、そこに希望者が多数いるわけで当然競争力は高くなります。逆に本社で自身が携わる事業の関係会社に出向駐在を希望するケースはそれなりに希望が通るケースが多い印象です(言わずもがな、現場の多くは都市部ではない場所にあります)。バックオフィスの場合は機能が中枢都市に集中しているため、かなりの確率で都市部の駐在希望が叶います。

回答日：2021/10/02

総合商社は今後採用人数を縮小していくでしょうか？

商社の業態の変化に伴い長い目で見れば確実に減少していくと思います。 現在５大商社の総合職と一般職をあわせた採用人数は約100~160名で推移していますが、この内３割がバックオフィス人員とすると、残り７割がフロントとなります。この７割のうち投資業務や事業会社経営に携わることができるのはいいとこ２割程度で、残り５割の人材は事業管理や物流業務に従事することになるでしょう。そしてこの物流業務は労働集約的で、かつては商社の儲けの厳選でしたが、今はレガシー商売のコミッションや投資から得られる現物権益の販売収益が大半を占めており、それでも労働力を必要とする割に剥離な物流商売の継続要否は度々経営判断の材料に挙げられているようです。物流業務は小さな意思決定の連続ですので、その点から若手の人材育成の場として継続を正当化する向きもありますが、商社もあくまで営利企業ですしまたレガシー商売も日本企業の海外進出の際の貯金でしかないので時間の問題で切られる運命にあり、運転資金を使う割に剥離な商売は見直しの対象となることは間違いないでしょう。現時点で各商社は儲けの薄い物流商売を子会社に外出しし始めています。今は本社から子会社に出向者を出していますが、これも若手時代の雑巾がけ的な位置づけ感が強く、あまり主力人材を物流子会社の主要ポジションに出しているケースは少ない印象です(ポスト確保のため子会社経営陣にシニア人材を送るケースは有り)。 従い、長い目では本社機能は投資判断、事業経営、投資・事業管理に集約され、物流業務は廃止、または外出しされた結果、現在の採用規模を必要としないよりスリムな本社機能に帰着するのではというのが私の見解です。 一方で質問者さんが23卒や24卒なのであれば、すぐに採用人数が減少するようなことはないと思いますし、将来的にも多くても現在の採用人数の３～４割減程度に留まるのでは思います。

回答日：2021/10/02

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