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現役コンサルが語る、「自社分析」の重要性 (後編)【プロによる実践講座:その10】

本コラムの趣旨

本来のケース面接では、現状整理から打ち手の提案など、様々な考えるべきプロセスや論点があり、複数の重要なポイントがあります。しかし、これらの重要なポイントを、いきなりフルセットで学習するのは、難易度が高いと思われます。
そのため、本コラムでは、それらのプロセスや論点から、一部分を切り出した問題を出題し、それに対する解説に絞ることで、学習内容を明確にした解説を行います。

さて、本コラムは、【プロによる実践講座:その9】を閲覧済みであることを前提に作成されています。先に「その9」のコラムをご確認の上、本コラムを読んでみてください。

本来のケース問題では、どのような解答がなされるのか

今回の問題を、以下のように「普通」に出題すると、どのような解答が出てくるのでしょうか。

現在、あなたは友達から相談を受けています。
この友達は、長い間、大学の工学研究科でVR(Virtual Reality)の研究をしていましたが、つい最近、大学の研究と並行して、VRのベンチャー企業を立ち上げました。
この友達にヒアリングしたところ、「VRを広く普及させ、多くの人にVRを楽しんでもらいたい」というのを、会社設立のモチベーションとしているようです。
さて、あなたはどのような方針・戦略を提言しますか。

なんとなく考えていると、いきなり市場分析からはじめてしまう

残念ながら、このような出題を行うと、消費者のNeedsやトレンドなど、3Cでいうと市場をベースにした解答が多くなります。

もちろん、新しいサービスを構築するうえで、市場の理解を踏まえた視点が必須なのは間違いありません。もし、「VRの市場規模を上げるには」や「VR市場で高いシェアを上げるには」といったケース問題であれば、市場の分析を中心に実施することになるでしょう。なぜならば、

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