企業紹介
キミがいなかったら、なかった未来。つなげて、うみだせ。
今、社会は大きく変わりはじめています。環境のコト、人口のコト、働き方のコト。NTT東日本はそんな社会の課題を「通信」の力で解決する会社です。
通信と言えば電話やネット、スマホを想像されるかもしれませんが、実はもっと多くのシーンで皆さんは通信を利用しています。例えば、信号、コンビニのPOSレジ、ATMやクレジットカードなど、今では500億のモノが通信につながっていると言われています。
では、そんな通信を支えているのはなんでしょう？それがNTT東日本の持つ「固定ネットワーク」です。この固定ネットワークがあるから私たちは通信をつかうことができます。
そして今、通信も大きな変化の時代を迎えています。
5G、ICT、IOT、MaaS、SaaSなど、みなさんも聞いたことがあるかもしれません。これらの最新テクノロジーを活用し、通信のリーディングカンパニーとして、様々なプレーヤーとコラボレーションしながら社会に「新しい価値」をうみだし続ける。それがNTT東日本の仕事です。
見えないチカラでつなげてうみだす！ 通信が果たす3つの役割
わたしたちが日々、あたりまえのように使っている「通信」は、見えないところで人々や企業や世の中をつなげて、新しい何かをうみだしてきました。通信が果たす3つの役割をご紹介します。
①社会を支えるライフライン
通信は、電話やメール、SNSなどのコミュニケーション手段だけではなく、信号機やATM、セキュリティカメラ、クレジットカードなど、社会の基盤となるあらゆるサービスで活用されています。通信そのものを直接目にすることはなくとも、現在のわたしたちの生活は、通信なしでは成り立たないと言っても過言ではありません。
②クラウド社会のイネーブラー
SNSやコンテンツ配信など、さまざまなサービスがネットワークを介して提供されています。これが“クラウド”です。ユーザーは、ネットワークにつながるデバイスさえあれば、必要な情報を、必要なときに、必要な分だけ利用可能。「所有」から「利用」へ、産業構造を大きく転換するクラウド化をリードしているのが通信です。
③IoT/ビッグデータ時代のイノベーター
あらゆるものがインターネットで結ばれるIoT（モノのインターネット）の時代が急速に形づくられ、情報がビッグデータとして蓄積されています。未来の社会は、いま、わたしたちが見ている世界とは、全く異なっているかも。そのカギとなる通信は、これからも、あらゆる人、企業、世の中をつなげて、新しい社会をうみだします。
最新テクノロジーと農業をつなげて、地域活性化をうみだせ。
例えば農業分野。
現在、日本の食卓を支える農業は、一次産業に従事する方の高齢化や人手不足が深刻な問題となっています。この大きな問題に着目し、日本の農業を最先端技術でアップデートを試みるプロジェクトがスタートしました。
2019年7月に「NTTアグリテクノロジー」を設立。高度な環境制御やAIを活用した環境・生育データの分析による収穫予測、人員配置の最適化、円滑かつ高い生産性を実現するシステムの提供をめざしています。
このままでは衰退していきそうな地域でも農業のICT化を進めることで、地域が活性化するはずです。すると日本の農業はより高度な知的産業・情報産業へアップデートしていくでしょう。また、ワークスタイルも従来の重労働から大きく変化を遂げることで、「カッコイイ・憧れの職業」になるはずです。
これによって、もともと問題視されていた労働力不足が解消。生産性向上や食料自給率の引き上げ・品質担保といった新たな価値を生み出すことで持続可能な社会が実現。ゆくゆくは世界と戦える農業を目指し、日本全国へ"新しい農業の形”の浸透を進めていきたいと考えています。
会社データ
| 設立日 | 1999年7月1日 |
|---|---|
| 事業内容 | "東日本地域※1における地域電気通信業務※2及びこれに附帯する業務、目的達成業務、活用業務 ※1北海道、青森県、岩手県、宮城県、秋田県、山形県、福島県、茨城県、栃木県、群馬県、埼玉県、千葉県、東京都、神奈川県、新潟県、山梨県及び長野県 ※2県内通話に係る電話、専用、総合デジタル通信などの電気通信サービス" |
| URL | https://www.ntt-east.co.jp |
| 住所 | 東京都新宿区西新宿3-19-2 |
| 資本金 | 3,350億円 |
| 代表者 | 代表取締役社長 井上 福造 |
| 従業員数 | 5,085人（2021年3月31日現在） |
募集情報
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NTT東日本（東日本電信電話）の関連企業リスト
NTT（NTT研究所） 【情報システム・通信・その他IT】
国営公社である日本電信電話公社が民営化しNTTとなりました。現在では持株会社としてNTTグループを統括するほか、世界に誇る技術をもつ大規模な研究所を保有しているなど、日本の通信事業最大手といえます。
NTT（NTT研究所）のES・体験記NTTデータ 【情報システム・通信・その他IT】
NTTのデータ通信事業本部を源とするNTTグループ主要5社の1つ。データ通信やシステム構築事業を行っているシステムインテグレータで業界最大手を誇ります。主な事業は官庁・公共・金融機関向け大型システムの開発。
NTTデータのES・体験記エヌ・ティ・ティ・コミュニケーションズ 【AI、IoT、アプリケーション、クラウド、セキュリティ、コンサルティング等の各種ＩＣＴサービス事業】
「Smart World」を実現するICT業界のリーディングカンパニー私たちは、クラウド、ネットワーク、セキュリティといったサービスを強みとして、そこに独自のIoT、ビックデータ、AIなどの先進的な技術を組み合わせたフルスタックなICTソリューションを提供し、収集・蓄積されたデータを利活用することでお客様の事業創造や競争力強化を導くDXや、ICTにより様々な社会課題を解決する「Smart World」を実現するICT業界のリーディングカンパニーです。教育をスマートにする「Smart Education」Smart Worldの中でも弊社は7つの領域に特に注力していますが、今回は教育のスマート化である「Smart Education」について紹介します。これまでの学校教育は生徒が教室に集まり、教科書を利用した画一的な授業が中心でした。この教育現場を「まなびポケット」を利用してICT化すると、デジタル教材なので生徒はどこからでもアクセスでき、教員は蓄積された学習ログから生徒の学習状況を簡単に把握でき、学習ログを分析することで生徒個々の能力に合わせた教材が提供できます。NTTコミュニケーションズは教育のICT化を通じて、教員の高い業務負荷や地理的な学力格差等の課題を解決し、よりスマートな教育環境「Smart Education」を目指しています。私たちの仕事は、様々な情報と人をつなぎ合わせて新しい未来を生み出すこと私たちの仕事は、社会がもつ新しい可能性を、ICT技術を使ったコミュニケーションで広げ、様々な情報と人をつなぎ合わせて新しい未来（=Smart World）を生み出すことです。多様なバックグラウンドを持つ方に関心を持てる方、未知のことにも好奇心をもって取り組める方、あらゆる場面から多くのことを学べる方、逆境に直面しても粘り強く取り組める方、ぜひ、次の世代へつなぐ未来を私たちと一緒に考えてみませんか？Communication Runners 未来をつなぐ一人に未来をつなぐ、仕事。NTTコミュニケーションズ
エヌ・ティ・ティ・コミュニケーションズのES・体験記西日本電信電話（NTT西日本） 【情報システム・通信・その他IT】
西日本地域における電気通信業務および付帯業務等々を行う電気通信事業者。1997年のNTT再編成により1999年に設立されたものであり、正式名称は西日本電信電話株式会社。サービス提供地域は長野県より西に位置する30府県すべてである。また通信契約の他に、他企業と連携し教育機関や公共団体、商業施設などへICTソリューションの提供を行っている。
西日本電信電話（NTT西日本）のES・体験記NTTドコモ 【通信・IT】
5Gをはじめとする最先端技術ドコモには世界をリードする様々な最先端技術があります。世の中に浸透しつつあるAI・ビッグデータ・IoTはもちろん、それらを支えリードしていく5G通信もドコモが世界に誇る重要な技術です。これらは、横須賀リサーチパークに位置するNTT DOCOMO R&Dセンタという研究所で開発に取り組んでいます。5Gの研究開発・普及、それにより実現する新しいサービスの企画・開発を通じ、“新しいコミュニケーション文化の創造”に向け、今までにない楽しさ・驚きの提供に挑戦しています。・研究開発費 928億円／年・5G必須特許保有数 世界3位日本最大級の顧客基盤ケータイ電話の契約者だけでなく、ｄポイントやｄカードなどのクレジットカード、dマーケットやAIエージェント「mydayz」など、ドコモのサービスをご利用いただいている方すべてがドコモのお客さまです。また、将来的には1億会員にすることをめざしており、海外から来られたインバウンドのお客さまや、海外におられるお客さまなど、可能性は無限大です。ドコモでは、このように巨大な市場規模でビジネスを展開しています。キャリアアップのための学べる制度ドコモでは、社員一人ひとりの考え方や想いを汲み取り、将来を見据えたキャリアアップを実現するための学べる制度を充実させています。例えば・・・ ・社員の希望に準じて、パートナー企業やグループ会社へ社員を派遣する制度（OJT） ・専門性を備えたグローバルに活躍できる人材の育成を目的として、 海外大学への留学を支援する制度 ・スキルアップをめざし、社員自ら選択・受講できる社員選択型研修 ・各分野のエキスパートとなる人材を育成するための専門スキル（知能・技能）を 習得する研修制度
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