コンサル業界の働き方改革は「クライアントの利益のため」！？【現役コンサルTAK】

 

就活生の皆さん、こんにちは！
某外資系コンサルティングファームのTAKです！
前回の寄稿はお読みいただけたでしょうか？

前回の寄稿はこちら→「ブラック？」とんでもない！むしろ「ホワイト」なコンサルティングファームの実情【現役コンサルTAK】

こんな記事を書いておきながら、今回のテーマが「働き方改革」ということに違和感を覚える方も多いのではないでしょうか？

SNSの方から「これでホワイト？」なんていう声が多く聞かれました。
とはいえ、働き方改革に全く着手していないわけではありません。某コンサルティングファームが働き方改革を前面に押し出すなど、少しずつですが、コンサルティング業界の中でも働き方改革は進んでいます。
本寄稿では、そんなコンサルティングファームにおける働き方改革の現状を暴露したいと思います。

「常駐案件」はまだ可愛い？！ 「かなり過酷」なコンサルファームの労働環境

前回の記事でも述べたように（私は「ホワイト」だと思っていますが）、事実、コンサルティングファームの労働時間は、他業界のそれと比べて長いです。これは疑いようのない事実です。

私は過去に常駐プロジェクト（クライアント先の会議室などにプロジェクトルームを作ってもらい、そこに常駐して業務に取り組むタイプのプロジェクト）にアサインされたことがありましたが、夜の8時台になると、クライアント先のオフィスにいるのは私だけ、なんてこともありました。私に限らず、多くの常駐プロジェクト経験メンバーが同様の体験をしているはずです。

もちろん、「プレミアムフライデー（毎月最終週の金曜日に早上がりを推奨するする制度）」なんてものはありませんし、現在政府で検討中との噂がある「シャイニングマンデー（月曜日の午前休を推奨する制度）」も全く期待できません。

むしろ、クライアントのプレミアムフライデーを死守するために、日夜フル稼働している側面すらあります。

常駐プロジェクトはまだ可愛い方かもしれません。私がこれまで多く担当してきた、新規事業やM&Aのデューデリジェンス（買収先企業の調査）の案件はかなり過酷でした。

例えば、新規事業の場合、クライアントに面白いと思ってもらえるアイデアが生まれるまで、日夜問わず試行錯誤し続けます。

M&Aのデューデリジェンスの場合でも、10時間以上の時差がある海外現地ファームと深夜に電話会議などをしたと思ったら、クライアントとの会議が午前中にセッティングされることもあります。入札がゴールデンウィーク明けにあるため、ゴールデンウィーク返上でフル稼働したこともありました（この時はプロジェクト終了後に代休を頂きましたが）。

「クライアントに高付加価値のアウトプット」がコンサルの離職のきっかけになるジレンマ

一方で、こんなに頑張っているコンサルタントたちのサービスが、昨今では“コモディティー化”しているなんて揶揄されることがあります。元コンサルタントによる仕事術を明らかにした本が多く世に出回っていたり、コンサル出身者が事業会社に転職するケースが増えてきたりしている時代です。

MECEに整理したり、3Cなどのフレームワークを使って分析したりしただけでは、もはや無価値なんです（中には、これだけで満足度を得られてしまうケースもありますが）。言い換えると、これまでよりも付加価値の高いアウトプットが求められるようになってきているということです。

例えば、新規事業で言えば、「絵に描いた餅」に終わらぬよう、その事業を成立させるための海外のキープレイヤーとのコネクション提供を求められたりすることもありました。

また、過酷な労働環境にも関わらず、“コモディティー化”していると言われ、クライアントに価値を提供しようとし、更に大変な思いをする、そんな労働環境がコンサルタントの離職のきっかけになっています。いつも一緒に苦楽をともにしてきた上司や同僚が、長時間労働などを理由に退職されていくのって、やっぱり寂しいです。コンサルティングファームは「人が商品」であるため、その抜けた穴を埋めるのに、残っている人たちにかなりの負担が掛かります（ただし、優秀な人がやめた場合に限る）。

しかし、クライアントの課題解決のプロであるコンサルタントたちが、自社の課題を黙って見過ごすわけがありません。付加価値の高いアウトプット創出や離職率の低下に向けて、働き方改革を推進しているのです。その中でもホットな生産性の向上やダイバーシティマネジメントについて、少しだけ解説させてください。

①生産性の向上

付加価値の高いアウトプットを出すための時間を確保するには、単純作業など付加価値の低いアウトプットに要する時間を削減する必要があります。先ほども述べた通り、情報を整理して示唆を与えるだけでは、無価値だと思われるケースが増えてきており、更にその先の具体的なアウトプットの創出などに時間を使った方が、クライアントにとってバリューを感じてもらえる機会が増えてきていると思います。

また、無駄な作業＋付加価値の高いアウトプット創出のうち、前者に要する時間を削減できれば、少しでも早く帰宅することができるので、長時間労働の是正が進むという意味で、離職率の低下にも繋がります。

②ダイバーシティマネジメント

付加価値の高いアウトプットを出すためには、様々な属性の人材の掛け算が必要です。性別や国籍、年齢などチームに属する人材が多様であれば多様であるほど、新しいアイデアが生まれるなど、より付加価値の高いアウトプットが生まれやすいと言われています（ここではその理由は割愛します）。

また、私の経験上、女性や外国人の離職率は、男性や日本人のそれと比べて、高い傾向にあると感じます。ダイバーシティマネジメントを徹底することで、そのような属性の方々をリテンションすることも、これからのコンサルティングファームが抱える大きな課題の1つです。

超フレックスタイム、集中ラップアップ…コンサルティングファームが実践する働き方改革はこれだ！

それでは、生産性の向上やダイバーシティマネジメントと言っても具体的にどのような取り組みが行われているのか、私の知るいくつかのコンサルティングファームの事例をピックアップしてご紹介したいと思います。

①過去資料の一元管理

これまで多くのプロジェクトを取り扱ってきたコンサルティングファームは、全てのアウトプット（最終報告書など）をデータベース上に管理し、全てのファームメンバーが照会できるような仕組みが構築されています（もちろん、一部の極秘案件など、必要に応じて、クライアント名などがマスキングされている／非公開になっている）。

キーワード検索なども可能としており、参照したいプロジェクトが簡単に見つかるように整備されていますし、中にはその際に使用した参考文献も検索できるような仕組みを整備されているファームもあると聞きます。

これにより、調査や資料作成などの手間を省くことができ、より付加価値の高い仕事に時間を割くことができるようになります。

②フリードリンクやフリースナックコーナーの設置

高給取りっぽいコンサルタントが、ドリンクやスナックがタダでもらえることに喜びを感じるの？ と疑問を抱く方もいるかもしれませんが、決して生活費を節約させてあげることが目的ではありません。例えば、小腹がすいたときに、わざわざオフィス外のコンビニに行く時間がもったいない、その移動時間すら削減したい、という方のためにこういったコーナーを設けているコンサルティングファームがあると聞きます。

また、そういった人がフラっと集まれる場所で行われるちょっとしたコミュニケーションがリラックス効果をもたらしたり、ナレッジの共有の場として役に立ったりしているようです。

③超フレックスタイム

こちらも個人レベルの話ですが、コンサルタントはプロジェクトベースで働いているため、会社から「何時までに会社に来い」などと言われることはありません。また、「何時に帰りなさい」とか、「何時まで会社にいなさい」などと言われることもありません。（体育会系のマネージャーのチームなどでは、何となく午前○時までに出社することが暗黙の了解みたいになっていることもあるようですし、もちろんプロジェクトが佳境の時には例外です）。

一応、就業規則内には、始業時間や終業時間の記載があるかもしれませんが、基本的にそんなものには誰も気を留めていません。プライベートの予定も大切にしながら働ける環境が整備されていると言っていいでしょう。（とはいえみんなプロフェッショナルなので、仕事が最優先であることに変わりはありません）。

例えば、アウトルックなど社内で共有しているスケジュールに子供の送り迎えなどを明記し、そこには絶対にミーティングを入れてほしくないことをきちんと意思表示している方もいたりします。その1時間後に電話会議ができれば、チームの誰にも迷惑をかけずに済みます。そういった環境は、家族との時間を大切にすることが当たり前になっている外国人の方々にとっても魅力的なはずです。

こういった取り組みがあってか、私の体感では、コンサルティングファームを志望する女性、そして実際にコンサルティングファームに入社し、一人前のコンサルタントに成長していく女性が増えているような気がしています。

ダイバーシティマネジメント的な観点以外でも、超フレックスタイムは有効です。例えば、どうしても出席したい友人との飲み会があったとして、そちらに2時間だけ参加して、また会社に戻って作業する、なんてことも可能です。飲み会を途中抜けで会社に帰るとかえってストレスが溜まるという人はさておき、そういった自由さがまたストレス発散につながり、ひいては生産性の向上につながるなんてこともあるかと思います。

④クライアントミーティング直後の集中ラップアップ

こちらはチームレベルの話ですが、無駄な作業を極力減らすよう、クライアントミーティングの直後にチームメンバー全員でラップアップを行い、次回のクライアントミーティングまでの大枠の過ごし方について認識をすり合わせる方法も働き方改革を進める方法の一つです。

これは、今まで多くのコンサルティングファームにおいて、働き方改革などを意識せずに取り組まれてきた施策の一つです。ただし、作業の手戻りなど無駄な作業は働き方改革を阻害する要因の一つなので、これまで以上に多くのファームで意識して取り組まれているような印象があります。

⑤マルチモニターの活用

こちらは個人レベルの話ですが、会社から配布されるPCとは別にもう一つPCのモニターを用意し、画面を拡張することで作業の効率化を図っている方がいます。例えば、何らかの文献を見ながら、パワーポイント（PPT）で資料作成をする際などには、モニターの方に拡張した画面に参考資料を投影し、会社PCの方でPPTを使用します。

こうすることで、いちいち参考文献を印刷する手間や、ペーパーレス志向の方でもPPTと参考文献を何度もページ切り替えする手間が削減できます。コンサルタントの年間作業時間のうち、何らかの参考文献を使いながらの作業は、結構な割合を占めているので、これだけでもかなりの時間が削減できると思います。ファームやチームによっては、こういったモニター代を経費で落としてくれるところもあると聞きます。

魅力的な働き方、自分で始めるくらいの気概を持て

いかがでしたでしょうか。

確かに、コンサルティングファームは常にその働き方に課題があると認識しております。一方、先進的と思われる行為を好む企業風土もあってか、他業界に比べても、働き方改革への熱意があり、その課題を克服した先のメリットに気づき始めています。

皆さんが入社するファームにも、魅力的な働き方改革の取り組みが行われていると良いですし、無くても自分で取り組みを始めるぐらいの気概があっても良いでしょう（みんなから感謝されて評価も上がるかもですよ）。それでは、次回もお楽しみに！