自己成長と社会貢献を両立するキャリアへ。社会に“新しい選択肢”をもたらすことがコンサルタントの使命
2024/12/04
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※内容や肩書は2024年12月の記事公開当時のものです。
柔軟で多様な成長機会を求めて。日本総研で描く自分独自のキャリア像
――日本総合研究所(以下、日本総研)への入社動機を教えてください。
関:まずコンサルタントを志した理由から説明すると、大学院のMBAコースで培ったスキルを生かせると感じたこと、そして自分自身がこの仕事に向いていると思ったことの2点です。大学院では現役のコンサルタントの方と一緒に学ぶ機会にも恵まれて、コンサルティングの手法や業界の動向を聞いて刺激を受ける日々でした。
コンサルタントに向いていると思ったのは、グループワークや課題に取り組む中で、自然とまとめ役のようなポジションになっていたことがきっかけです。周囲の意図をくみ取りつつ方向性を決めていくことが得意でしたし、そうした役割にやりがいも感じていました。
ファームの中でも日本総研を選んだ理由はいくつかありますが、大きいのは「入社後に自分の進みたい方向性を自由に選べる」柔軟なキャリアパスがあったことです。他のファームでは、選考段階で消費財部門やエネルギー部門など、産業ごとに配属が決まるケースも多かったのですが、日本総研はそうではありません。
当時、特定の業界にこだわりがなかった私にとって、数年間じっくり経験を積んだ上で将来の専門性を選べる環境は非常に魅力的でした。
――なるほど。実際の入社後はどのようにして自身の専門性を決めていったのでしょうか。
関:人事部長に「今後成長性があり、社会貢献性の高い領域」を相談したところ、環境エネルギー業界とヘルスケア業界を勧められました。エネルギー領域は知見もありませんでしたし、ヘルスケアであれば自分の生活とも密接に関わっているので、そちらにしようと。今思えば単純な動機ですね。
通常なら3年間で二つか三つの領域を経験し、4年目から自分の専門分野を決めるのですが、私は入社してから一貫してヘルスケア領域に携わっています。というのも、ヘルスケアで取り扱うテーマは非常に幅広いんです。健康・予防から始まり医薬・医療機器に関するテーマ、さらには予後・介護に関するものもあります。今はもう少し細かくグループが分かれていますが、3年間をフルに使ってもカバーしきれないほどの領域が広がっていました。
中途半端な状態で次の分野に移ることはしたくなかったので、ヘルスケアで自分の強みをどう生かせるかを見極めたいという思いで続けることを決めました。グループ内の人間関係が良好だったのも大きいですね。非常に居心地が良く、気付いたら今に至っているという形です。
最初の頃は新規事業開発のプロジェクトを中心に担当していました。当時はちょうど食品メーカーなどの他業種がヘルスケア領域に参入しようとする流れが起きていた時期で、そういったニーズが非常に多かったのです。しかし他業種がいきなり医薬品や医療機器の開発に踏み出すのはハードルが高く、食品メーカーの場合であれば、まずは栄養面から健康をサポートする製品・サービスの開発が中心となっていました。
こうした支援を多く行う中で、おのずと食品業界に関する知見が高まり、お声がけをいただく機会も増えていきました。その後、マネジャー昇格が視野に入ってきたこともあって社内で自身が価値を発揮できる領域について検討したのですが、日本総研には製薬・医療機器メーカー出身者や化学・生物の博士号取得者が多数在籍していることもあり、食品関連にフォーカスする方がいいだろうと考えたのです。結果、食に関する分野での経験と知識を蓄積し、現在はヘルスケア領域に限定せず食品全般の支援を行っています。
「謙虚さと責任感」が生む信頼関係。クライアントの課題に真摯に向き合い、共に歩む
――現在の仕事内容と役割を、可能な範囲で具体的に教えてください。
関:現在は、ヘルスケア・事業創造グループでシニアマネジャーを務めています。先ほど話した通り食品や健康に関連する事業支援に取り組んでおり、食品メーカーや小売業のクライアントに対して「健康志向の消費者ニーズに応じた商品開発」や「食品ロス削減に関する戦略支援」など多岐にわたる支援を行っています。
また近年は「原料調達の安定化」に関する課題も非常に重要なテーマです。地政学的リスクの高まりや気候変動により、農産物や食材の供給リスクが増しています。例えば、輸入に依存する原材料が高騰したり、気候によって収穫量が減少したり。こうした背景の中で、新たな供給ルートの確保やフードテックの技術を活用した代替素材の導入など、調達リスクの分散を図るサポートも実施しています。
――具体的なプロジェクト事例を教えてもらうことはできますか。
関:民間企業向けの案件はなかなか具体的に話せないのですが、自治体のプロジェクトについては公開しています。経済産業省と協力して進めた「食品ロス削減プロジェクト」では、ID-POSという技術を活用してサプライチェーン全体での効率化を実証実験しました。需要予測の精度を高め、バリューチェーン間でデータを連携することで、食材メーカーから小売店まであらゆるフェーズで余剰在庫を抱えずに済む調整を行って、実際に食品ロスを削減するという成果を得られています。
原料調達の安定化や食品ロスの削減は、現代社会における大きな社会課題です。実際のプロジェクトを通じてクライアントの成長と持続可能な社会の構築という両側面から貢献できることは、私自身のモチベーションにもなっています。ヘルスケアや食品業界が直面する課題に取り組み、クライアントと社会の双方に意義ある変革をもたらす。それが私たちのチームのミッションです。
――仕事をする上で大切にしている信念や価値観があれば教えてください。
関:最も大切にしているのは、謙虚な姿勢を忘れず、相手のニーズを正確に把握することです。コンサルタントという仕事をしていると、クライアントから「先生」のように見られる場面もあります。しかし、変化し続ける社会課題に向き合うためには、私たち自身も新たな知見を吸収し続けなければなりません。常に学ぶ姿勢を持ち、相手の課題や状況をしっかり理解することで、現実的かつ効果的な提案に磨き上げていく。それが、現代のコンサルタントに必須のスタンスだと考えています。
また、もう一つのポイントは責任感です。高額なフィーを受け取って依頼を受けている以上、私たちにはクライアントが求める価値を提供する責任があります。どれほど難しく大変なプロジェクトであっても、「クライアントの課題をどう解決し、どうやってビジョンを実現するか」を考え抜く姿勢も大切にしています。
企業・自治体・消費者の架け橋となり、新たな社会をつくり上げていく
――これからのキャリアで挑戦したいことや目標があれば教えてください。
関:今後挑戦したいのは、「食品分野での消費者理解をさらに深め、社会に新たな価値を提供できる仕組みをつくる」ことです。一握りの企業が変革するだけでは、持続可能な社会をつくり上げることはできません。消費者の価値観や行動にも変化が必要です。
ただし、「生態系や環境にいいものだけを買いましょう」と強要するつもりはないですし、それでは本当の意味で社会を変えることもできないでしょう。重要なのは、消費者が自分の意思で“選択できる”社会をつくることであり、そのためには多様な選択肢と情報を提供する仕組みが求められます。
こうした変革を実現するためには、企業と行政、消費者が一体となって動くことが不可欠です。そして、民間企業と自治体の双方に働きかけられる日本総研だからこそ、この目標を達成できるとも信じています。健康や環境配慮、地域貢献といったテーマに向かって、同じ志を持つメンバーと共にチャレンジしていくことは、私にとってこの上ない喜びです。
――本当に、日本総研にしかできない挑戦だと感じます。
関:食品や消費財領域では、マーケティングに強いファームの後塵を拝することもありました。しかし現代はそうした業界も環境や社会的な配慮が必要になっており、そのためにはマーケティングやビジネスの在り方そのものを変えていかなくてはなりません。そのサポートができるのは、日本総研だけだという自負は持っています。
――これから入社してくる皆さんにはどんなことを期待しますか。
関:他者への貢献意欲が高く、積極的に動けることです。私たちの仕事は顧客や社会をより良く変えていくことが使命なので、まずはそういった点で強い思いを持っていることが不可欠です。若手の頃から、ただリーダーの指示を待つのではなく「どうすればクライアントの役に立てるのか」を自ら考え、積極的に提案してほしい。そういう人は、間違いなく大きく成長していきます。
もちろんチームやポジションによって求められる役割はありますが、それだけでなく常に自分の役割を超えて貢献したいと考える人と一緒に働きたいですね。
――就職活動中の学生たちにメッセージをお願いします。
関:コンサルタントという仕事には、問題を多角的に捉え、課題解決に向けて柔軟に取り組む姿勢が必要です。実はこの柔軟さは、学生の皆さんが就職活動を通じて自然と身に付けられる力でもあります。
例えば、元々関心のない業界でも、話を聞いてみると「こんなに面白い仕事があるんだ」という新たな発見があるかもしれません。また、各社のカルチャーや考え方、仕事に対する価値観などもさまざまですから、自分の考えや軸を見つめ直すヒントもたくさん得られるでしょう。社会に出てからはなかなかこうしたチャンスはないので、今しかできない経験を通じて柔軟な視点をぜひ養ってみてください。
最後に、どの会社を選ぶとしても「これが自分の未来を決める」と身構え過ぎる必要はありません。就活は「自分の新たな可能性を知る場」だと捉え、いろいろなことに挑戦してみてください。その中で、「ここでなら大きく成長できそうだ」と感じられる会社を見つけてほしいですし、さまざまな業界や会社を見た上で日本総研を選んでくれたなら、とてもうれしく思います。
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