2006年にアメリカのユニシスと資本関係を解消のち、2022年に現社名であるBIPROGY (ビプロジー)へと変更しました。 1955年に「日本初の商用コンピューター」を東京証券取引所と野村證券に設置・導入して以来、現在に至るまでエネルギー、金融、医療ヘルスケア、教育、交通・モビリティ、製造、行政など多様な分野のクライアントに対し、Fintech・AI・ブロックチェーン技術等を用いた多くのプロダクトやサービスを提供しています。