こんにちは、外資就活 編集部です。
本コラムでは、外資就活ドットコムで毎日更新される募集情報の中から
・就活情報こそ数少ないものの、業界が注目する優良企業の情報
・本選考直結・限定公開などのイベント告知
をピックアップしております。
今まで馴染みのなかった企業や、知られざるスタートアップ・ベンチャー企業の魅力を知るきっかけにしていただけると幸いです。
フロンティア・マネジメント株式会社
企業概要
経営コンサルティングとM&Aアドバイザリーの両面から、ワンストップ型で一貫した経営サポートを行う総合コンサルティングファームです。三井物産、SBIホールディングス、テレビ朝日等を顧客に持ち、多種多様な業界で幅広く活躍する他、年間の案件数が昨年に過去最高の約430件を達成する等成長を続けています。
経営コンサルティングとM&Aアドバイザリーの両事業を持つフロンティア・マネジメントでは、当該両事業の行うサービスを柔軟に組み合わせて提供することで、顧客企業及びその関係者にとって最適な経営アドバイスの提供を実現しています。また、社内に擁する各専門分野に精通した専門家が緊密に連携し全体最適解を迅速に導出することで、様々な案件において最初から最後まで一貫した、効果的な経営サポートの実施を可能としています。
【戦略コンサル/M&Aアドバイザリー】25卒本選考募集開始！ フロンティア・マネジメント
■多様なソリューション
弊社グループでは、経営コンサルティング事業、M&Aアドバイザリー事業、再生支援事業ならびに経営執行支援を営んでおり、これらを単独で又は組み合わせてクライアントにサービスを提供しております。
M&A専業会社であれば、クライアントの企業価値を高めるための提案は、基本的にはM&Aに限られます。経営コンサルティング専業会社であれば、クライアントの企業価値を高めるための提案は、基本的には自主独立による成長が中心となります。
経営課題を解決するために各専門分野の専門家に個別に相談しても、各分野における個別最適解は得られるものの、それらを統合して全体最適解を導くことは容易ではありません。
弊社グループは、各専門分野に精通した専門家を社内に擁し、案件ごとに適切なメンバーでチームを組成し、専門家が互いに緊密に連携することで、各分野にまたがる専門的知見を総合的に動員して全体最適解を導出し、高品質かつスピーディな経営課題の解決をワンストップで強力にサポートしております。
また、豊富な経験に基づく利害調整力やハンズオン実行支援により、計画・施策の立案に留まらず施策実行まで一気通貫にサポートを行うことが可能です。
三信住建
企業概要
住友不動産や三菱地所といった大手不動産会社や総合商社と共に、首都圏を中心としたマンション分譲・施工事業を軸として事業展開するマンションデベロッパーです。昨年において社員数が約90名ながら年間100件の事業用地の仕入れや売上高709億円を達成し、デベロッパー業界において大きな注目を集めている企業です。また、三信住建では、土地取得から企画・開発・施工・販売・管理までを一貫して行っていることも特長の1つです。
最も注力するマンション分譲事業では、ファミリー向けから都市型コンパクトタイプまで、その土地に求められる分譲マンションを開発しています。近年では、ホテルや複合施設の開発など、他者デベロッパーとの共同事業にも積極的に取り組み、街のランドマークとなる大規模開発事業にも参画しています。
【選考直結/ディベロッパー】1dayインターンシップ＜三信住建＞
■1dayインターンシップ概要
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デベロッパーの意思決定＆営業社員の仕事に迫る1day
～経営者の視点～ ※ご予約は先着順です
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『やるかやらないか 勝つか負けるか』
事業用地の取得は、地道な努力の積み重ねと情報戦です。
最も事業性の高い事業計画を考え抜き、選択しなければならない。
最適解を導く為、判断に必要な材料は何が求められるのか。
スピーディーにあらゆる条件を整理・分析し、機敏に立ち回る事で
多くの競合他社との情報戦を制し、勝利（事業用地取得）することが求められます。
いくら検討にベストを尽くしたとしても、2位では意味がない。
そんな不動産デベロッパーの『本気の戦い』を体感いただけます。
＜本インターンシップについて＞
本インターンシップでは、皆さんに当社の「経営者」になっていただきます。
当社社員が検討している事業用地（入札案件想定）を「経営者」視点で分析検討し、応札するか否か、応札するならば金額はいくらまで出せるかを考え、判断を下します。
インターンシップ生にはチームで「経営者」役を、当社社員は「事業用地仕入担当」役として関わります。
最適解を導く為にはどのような情報が必要か？
収集した情報から、いかに結論を出していくのか？
「事業用地仕入担当」役へ必要な指示や質問をし、最終的にはチームで、入札案件に対するプレゼンテーションを行っていただきます。
【初任給年俸600万】2025年新卒採用エントリー≪本選考・三信住建≫
■募集職種
■事務系総合職：用地仕入れ、事業推進、マーケット調査分析等
【不動産部】当社の事業展開において鍵を握る事業用地情報の収集、仕入を行います。
不動産を取り扱う財閥系信託銀行から街中の不動産業者等、あらゆる情報収集ネットワークを構築し、これまでのノウハウを活かした事業用地の取得を中心にプロジェクトの起点となる業務を行います。
【営業部】大手不動産会社や総合商社との不動産共同開発事業の構築や、コンサルティング等不動産に関わる業務を幅広く行います。事業計画の提案から、スケジュール管理まで事業全体のコーディネート業務を行います。また当社内においてはプロジェクトリーダーの立場で担当事業の推進を行います。
レオス・キャピタルワークス
企業概要
レオス・キャピタルワークスは、2003年創業の資産運用会社です。ひふみ投信を始めとした運用・販売する投資信託「ひふみ」シリーズは、守りながら増やす運用で顧客の長期にわたる資産形成を支援しており、運用資産残高が1兆円を突破しています。また、投資顧問業においては、国内外の企業年金基金、機関投資家の顧客の資産を受託、運用しています。
独自に企画・開発した投資信託「ひふみ」シリーズ（上述）は、成長企業の目利き力や柔軟な運用スタイル、どんな人々が何を考えて運用しているのかをお客様に伝える”顔が見える運用”が支持されており、他の運用会社にはないレオスの強みです。また、2021年には、企業のブランドや評判を定量化する指標”ECS”のスコアが金融業界部門で1位となる等、業界の中でも大きな存在感を放っています。
2025年新卒採用向け会社説明会 ＜レオス・キャピタルワークス＞
■レオス・キャピタルワークス 会社説明会
2025年新卒採用の方を対象に、会社説明会を開催します。
■プログラム(予定)：
代表取締役社長 藤野英人が資産運用業界の動向や今後の会社の方向性、求める人材についてお話しさせていただく他、気軽に質問ができる座談会も設ける予定です。
実際の働き方などについて理解を深めていただければと思います。
・開会の挨拶
・会社や事業内容についての説明
・座談会
・選考案内
学部や専攻は問いません。
金融業界、資産運用業界に少しでもご興味をお持ちの方は是非お申込みください。
ご参加いただける方は、「エントリーする」ボタンより詳細日程をご確認いただき、お申し込みください。
総合職コース 本選考のご案内 ＜レオス・キャピタルワークス＞
■総合職コース
新NISA制度の拡充など、貯蓄から投資が少しずつ世の中に浸透しておりますが、未だに投資に対して「一部の資産家のためのもの」というイメージが根強くあります。
私たちは「ひふみ」シリーズなどの商品の提供はもちろん、YouTubeチャンネル「お金のまなびば！」を通じた金融経済教育の普及などを通してすべての国民に開かれた金融を目指していきたいと考えております。
今後のさらなる業容拡大を見据え、総合職コースとして2025年入社新卒採用を実施致します。
営業部門や企画部門、コーポレート部門に興味がある方はこちらよりご応募ください。
NTTデータ経営研究所
企業概要
NTTデータ経営研究所は、戦略立案・新規事業戦略・IT戦略など、上流の戦略・企画機能に注力するコンサルティングサービスを展開しています。営業収益が約13兆円にもなる強固な経営基盤と、顧客からの高い信頼性を併せ持ち、官民両方からの依頼案件で多くの実績を有します。「戦略コンサルティング＋シンクタンク」の2つの機能を組織内に持ち、イノベーティブなビジネス戦略や政策の提案と、それらの実現に注力しています。
また、NTTグループの情報通信技術における強力なリソースとネットワークにアクセスできるため、テクノロジー関連の最新のトレンドやデジタル変革に関する知識と実戦的な経験を有している点も大きな強みです。
【戦略コンサル＋シンクタンク】NTTデータ経営研究所 選考直結型会社説明会のご案内
■「戦略コンサルティング＋シンクタンク」
「新しい社会の姿を構想し、ともに『情報未来』を築く」というミッションのもとで「戦略コンサルティング＋シンクタンク」の二つの機能を併せ持つファームです。また、「Social and business design cycle」を事業コンセプトとして掲げ、官民双方に対し、“未来からの視点で現在の課題を見つめ”イノベーティブなビジネス戦略や政策の提言とその実現に注力しています。
■上流の戦略・企画機能に注力
官民両方に対しコンサルティングサービスを提供する当社はシンクタンクと戦略系ファームに跨る領域を中心に、上流のコンサルティングを手掛けています。NTTデータという冠からよく誤解されがちですが、コンサルティングからNTTデータのシステム開発につなげることを求められるような制約もありませんし、自社でのシステム開発機能やBPO部隊も当然持っていません。
日本Ｍ＆Ａセンター
企業概要
日本M&Aセンターは、国内No.1の成約件数を誇る業界唯一のM&A総合企業です。“M&Aを通じて企業の存続と発展に貢献する”という経営理念の下、バイサイド（譲受企業）とセルサイド（譲渡企業）両側面の支援を一気通貫で行う仲介スタイルで、友好的なM&Aを支援しています。
成約後のフォローに定評があり、知識だけでなく豊富な経験を積んだ社員が真摯に事業フローに向き合う優良企業です。また、マーケットの拡大や労働力の確保などを目的とした日本企業のアジア・ASEANへの進出が急増しているため、ビジネスに対する価値観や習慣が異なる海外企業のM&Aにも、クロスボーダーM&Aの実績と経験を活用しながら積極的に乗り出しています。
【M&A業界最大手】本選考エントリー（日本M&Aセンター）
■M＆Aの仕事
Ｍ＆Ａ仲介に関わる一連の業務(情報開拓・譲渡相談・戦略提案・バリュエーション・企業分析・マッチング・契約書ドラフト作成・条件調整・クロージング等)を行っていただきます。
当社が掲げるパーパス「最高のＭ＆Ａをより身近に」を実現するには一人の力では出来ません。譲渡企業様・買収企業様を担当するコンサルタントと、弁護士や会計士・税理士などの専門家と協力し合ってM＆Aを成約に導きます。
また、M＆Aで必要な能力は法務や財務の専門的な知識だけではありません。オーナーの気持ちに寄り添うウォームハートと事業の成功を論理的に導くクールヘッドの両方を持ち合わせながら、金融機関や会計事務所、株主や経営陣など多くのステークホルダーを取りまとめるオーナーシップが求められます。
プロジェクトを成功させ、企業そして地方創生、引いては日本の未来を変えていく仕事、そういった高い使命感を持って行うのがM＆Aの仕事です。
おわりに
今回のピックアップは以上となります。
募集情報では他にも様々な企業の選考情報を更新しておりますので、欠かさずチェックしてください！
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