【金融業界志望者は知らないとマズイ】金融業界の面接で出てくる金融用語9選

はじめに

こんにちは。外資就活ドットコム外銀チームです。

そろそろ20卒の外銀志望者はほとんどの方がジョブかスーパーデイといった外銀の選考の山場を間近に控えている時期ですね。また、日系の投資銀行・銀行志望者もそろそろインターン選考に向けて対策を始めている時期ではないでしょうか？

そのため、今回は金融業界志望者は絶対覚えておくべき金融用語を9個紹介します。クリップしておいて面接前に確認するようにしましょう。

金融用語　目次

ゴールデンパラシュート

敵対的買収に対抗する防衛策の一つです。

M&Aにおいて買収ターゲットとなる企業の経営陣や役員が結んでおく契約のことです。具体的には経営陣や役員が買収の際に自分が解任、または退任するなどによって今持っている権限を剥奪される場合に、巨額の退職金または一定期間の高額報酬が支払われるような契約を予め会社と結んでおくことです。

敵対的買収者により経営陣や役員が解任や退任などに追い込まれる事態を想定しておくことによって、敵対的買収が行われた場合には巨額の退職金などが支払われる仕組みを設けることができます。

この契約によって買収時に多額の現金の流出を招くことができるため、結果として買収コストの引き上げにつながります。買収者との交渉材料として活用できる対抗措置となっています。

参考文献 iFinance

チェリーピッキング (cherry picking)

数多くの事例やデータの中から自らの論証に有利な事例のみを並び立てることで、命題を論証しようとすることです。
この方法は、投資銀行部門のバリュエーションで良く使用されます。
特にM&Aの際によく見られ、いくつかある会社や部門の中から、自らの利益になる会社もしくは部門のみを選別して買収を試みる行動を指します。

参考文献　デロイトウェブサイト

敵対的買収

この言葉はよく耳にする言葉ですが、実態を説明するのは実は難しい用語です。

簡潔に言うと、買収者が買収対象会社の取締役会の同意を得ないで買収を仕掛けることです。

買収者は対象会社の経営権を支配できる議決権を取得するために、総株主の議決権の過半数の取得を目指すことが一般的です。

しかしながら、日本の金融商品取引法では、有価証券報告書を提出する義務のある会社の株式に対し市場外または市場内と市場外の組み合わせ等による買付けで株券等所有割合が3分の1を超える場合には、原則、公開買付け（TOB）の形で行わなければならないことが決まっています。

買収者はTOBによって買収を仕掛けることが多いものの、市場内での取得のみで議決権の過半数を取得するケースも見られることに注意しましょう。

参考文献 野村證券用語集

バルクセール

金融機関などが不良債権(またはそれに近い不動産)を第三者に対してまとめ売りすることです。

バルクセールの「バルク(Bulk)」とは、「大きさ」や「容量」という意味を持ちますが「多量のまとまった状態」という意味も持ちます。

複数の不動産や債権をひとまとめにして売買を行い、採算性の高いものと低いものを組み合わせて取引の効率を高めるために行うケースが多いのも覚えておきましょう。

日本で普及したきっかけは「サブプライムローン問題」

バルクセールという言葉を今までに耳にしたことがある人も多いのではないでしょうか。

その理由は、アメリカが元となって日本にも不況をもたらした「サブプライムローン問題」の際に取り上げられることが多かったためです。

日本では金融機関からまとまった額の融資を受ける際、不動産を担保にするのが一般的です。

そして債務者が借入金を返済できなくなってしまったとき金融機関は損害を補うために抵当権を行使します。

しかし担保として押さえていた不動産を競売にかけたとしても、資産価値が目減りしていることもあるため貸し付けたお金を全額回収できる保証はありません。

そこで金融機関は不良債権を処分することによって、少しでも多くの資金の回収を図るのです。

しかし不良債権の数が多いと、それぞれの債務者に督促を出し担保不動産について競売を申し立てなければならないため、どちらも膨大な労力と時間がかかってしまうのが難点です。

初めから回収が絶望視されるような債権や担保不動産について欠陥や複雑な権利関係が絡んでいる場合、正面から手続きを行っていると、回収コストばかりが膨らんでしまいます。

特にサブプライム問題で貸し倒れが急増した際は、金融機関は競売ではさばききれないほどの膨大な不良債権を抱えることになったため、その結果本来の業務に影響が出るところも少なくありませんでした。

そこで、第三の手段として選ばれたのが「バルクセール」です。

日本では直接償却によって不良債権を最終処分する際の売却手法として、このバルクセールが普及しました。

収益性が高いものも低いものも一括して売買しますので、一時は早期現金化を望む金融機関によって頻繁に行われていました。

サブプライム問題も落ち着き、あまり見られなくなりましたが、一部のメガバンクでは現在もバルクセールが行われています。

債務超過に陥った企業が破産や会社更生に至った場合に、企業の資産である不動産がまとめて売りに出されることがあるためです。

参考文献 不動産投資

ファンド (Fund)

よく耳にする言葉だとは思いますが、実際にはどんな意味なのかを把握している人は少ないように思います。

単純に言葉の意味だけを解説すると、ファンドという言葉は「基金」「資金」を指します。

しかし実態としては、機関投資家や富裕層から集めた資金を運用する投資のプロたちを指します。

デリバティブ取引を駆使して相場が上昇局面でも下落局面でも利益確保を狙う「ヘッジファンド」や、企業に投資して改革を押し進めて企業価値を高め最終的に売却益を得る「プライベート・エクイティー・ファンド(PEファンド)」などがあります。

ヘッジファンド (Hedge Fund)

様々な取引方法を駆使して市場が上がっても下がっても利益を追求することを目的としたファンドです。

ヘッジ（hedge）は「避ける」という意味で相場が下がったときの資産の目減りを避けるといったところから用いられています。

普通の投資信託は運用方法に制限を設定しており、相場が一方向に動いたときのみ利益が出る仕組みのものがほとんどです。

一方ヘッジファンドは、比較的自由な運用が可能で先物取引や信用取引などを積極的に活用することで相場の上げ下げに関係なく利益を得ます。

リスクヘッジしながらも積極的な運用を基本としています。

プライベート・エクイティ・ファンド (Private Equity Fund)

主に非公開株式で運用する、ファンド形態の投資商品です。1966年ごろから、米国でヘッジ・ファンドが誕生しましたが、それと同じころに、プライベート・エクイティ・ファンドも誕生したと言われています。

プライベート・エクイティ・ファンドは少数の銘柄に対して長期的かつ集中的に投資し、まとまった利益を得ようとします。

また、投資期間は「10年にわたることも珍しくは無い」といわれているほど長期投資を覚悟して投資する投資商品です。

ちなみにヘッジ・ファンドといえば短期の投資商品であり、レバレッジを効かせた取引の多用、ショート・セリングを通じた、ヘッジの多用が二大特色となっています。

これに対してプライベート・エクイティ・ファンドは「多額の資金により特定銘柄の大量の持ち分を取得すること」「基本的に長期投資を覚悟した投資であること」が大きな特徴となっています。

近年ヘッジ・ファンドとプライベート・エクイティ・ファンドの性格を兼ね備えたような投資戦略をとるファンドも見られるようにはなっています。

参考文献 コトバンク「ファンド」　SMBC日興証券用語集　コトバンク「プライベート・エクイティ・ファンド」

レバレッジ (Leverage)

借入(他人資本)を利用することで、自己資金のリターン(収益)を高める効果が期待できることを指します。

少額の投資資金で、大きなリターンが期待できます。

レバレッジは「てこの原理」という意味を持ちます。小さい力で大きな効果をもたらすという意味です。

小さい資金で投資効果を上げ、さらに収益性を高めます。

レバレッジを効かせるということは、大きなリターンが狙える半面、リスクも大きくなります。

例えば、1000万円の自己資金があったとします。その1000万円で、年間80万円の家賃収益が見込める物件を購入したとすると、利回りは8％です。しかし、1000万円を頭金として、年間240万円の家賃収益が見込める3000万円の物件（借入れ2000万円）を購入したとしましょう。「見た目の利回り」は同じく8％ですが、収益は3倍に跳ね上がっています。これが、「レバレッジ効果」といわれるもので、より積極的な不動産投資の考え方です。

LBO (Leveraged Buyout)

LBOとはM&Aの一つで買収する相手の資産や収益を担保に、買収する資金を調達して買収することです。

自己資金が少なくても大きな資本の企業を買収できることから「てこの原理(leverage)」が働くことになります。

参考文献 野村証券 SMBC日興証券 みずほ

DPO (Discount Pay Off)

銀行等が貸出債権の全額回収が困難であると判断している場合などに当該貸出債権を額面金額以下で第三者に売却することです。

参考文献 埼玉りそな銀行

MBO(Management Buyout)

MBOとはM＆A（統合・合併）の一つで、経営陣・役員・子会社の従業員などが自社の株式を取得して独立する「企業買収」のことです。

MBOは「Management Buyout（マネジメント・バイアウト）＝経営権の買い取り」という意味であり、会社の中心にいた経営陣が自社の株式を買い取るため、このように呼ばれているのです。

現在では主に事業再編や事業承継（会社のオーナーが、経営陣や外部に自社の所有権を売却し経営を任せる）を行うために使われます。

会社の所有者は経営陣へと代わりますが、会社の事業はそのまま引き継がれて営業を続けます。

会社の所有：オーナー　→　経営陣
会社の事業：継続

MBOのメリット

・株式の売却によって収入が得られる
・社員の雇用形態はそのまま維持が可能
・築き上げた親会社の信用を引き継ぐことができる（のれん分け）
・中・長期を見越して事業の転換が図れる

MBOのデメリット

・知名度低下（世間は親会社から独立した別企業と受け取るため）
・金銭面….上場企業がMBOを実施すると上場廃止となり、市場から資金調達が出来ず新たに資金調達をしなくてはなりません。

参考文献 青山東京法律事務所

TOB(Takeover Bid)

正式には「公開買付け」と呼びます。

ある上場企業の株式を市場外で「決められた期間、決められた株数、一定の価格」で買うことを宣言し不特定多数の株主から買い集めようとする企業の行為のことをいいます。

このTOBは期間内に予定の株数を買い集めるまで行われます。仮に予定株数が集まらなかった場合には、TOBの取り消しをすることも可能になります。

友好的なTOB

買収される側の賛同を得た上で、経営権を取得しようとする友好的なTOBです。買収後も買収される側の経営陣が企業経営に関わることが多いです。

敵対的なTOBとは異なりあらかじめ賛同を得ているため買収しやすいという点があり、TOB価格も低めに設定されるという特徴があります。

敵対手なTOB

賛同なしに一方的なTOBを仕掛けることを敵対的なTOBといいます。

TOBを仕掛ける側はその企業を強引に手に入れようとするのでTOB価格を高めに設定したり、当初設定していた価格を引き上げたりすることもあります。

参考文献 投資の教科書

まとめ

いかがでしたでしょうか。

特に投資銀行の面接では以上の言葉が会話で出てくることがしばしばあります。

また日系の金融機関でも、インターンシップで社員への質疑応答の時に、金融用語に詳しい学生が金融用語を連発することが多々あり、焦る場面も出てくることでしょう。このような学生に後れをとらないためにも最低限必要な金融用語を覚えておきましょう。