目次
総コンの選考始まる
こんにちは、外資就活 コンサルチームです。
いよいよ新年度を迎え、多くのファームで25卒向けのサマーインターンの選考が始まります。
総合系ファームは戦略系ファームと比べて、志望理由を重視する傾向があります。そのため、選考に備えて各ファームの特徴を理解したうえで、志望動機を組み立てていく必要があります。
そこで今回は総合系ファーム最大手各社の特徴を徹底解説していきます。
デロイト トーマツ コンサルティング
デロイト トーマツ コンサルティング(以下、DTC)はデロイト・トウシュ・トーマツのメンバーファームです。世界150カ国以上で約34万5千人のエキスパートが連携しながらクライアントのサポートを行っています。
提言と戦略立案から実行まで一貫して支援しており、経営戦略・M&A支援・ITアドバイザリーといったサービスを提供しています。
幅広い案件分野を高い専門性でカバーしている
日本での歴史が長く、規模・経験ともに他のファームを圧倒しているため、カバーしている業界や機能も幅広いです。
一人のコンサルタントが複数のビジネス領域を受け持つというよりも、各々が一つの担当領域に対して深い専門性を持っている傾向があります。そのため、ビジネス事情を熟知した各国デロイトのエキスパートたちとシームレスに連携することで、価値の高いサービスを提供しています。
日系企業に近い社風
DTCの最も大きな特徴は、日系企業の色が強いことです。外資系企業の特徴である「Up or Out」の文化が薄いうえ、他のファームに比べて福利厚生が充実していることで知られています。
さらに、会社全体に人を育てる文化があり、教育制度が充実しています。例えば、新人コンサルタントの育成には、特定の領域に限らず広い分野のプロジェクトにアサインされながら、コンサルタントとしての基礎能力を磨いていく「プールユニット制度」を採用しています。
PwCコンサルティング/PwCアドバイザリー
PwCコンサルティング/PwCアドバイザリーは世界152カ国に約32万8千人の社員を有する、PwCグローバルネットワークのメンバーファームです。企業の国際競争力強化のために、経営戦略の策定から実行まで総合的なコンサルティングサービスを提供しています。
PwCコンサルティングは、以下の4分野の支援を行っています。
・マネジメントコンサルティング
・テクノロジーコンサルティング
・エクスペリエンスコンサルティング
またPwCアドバイザリーでは、ディールアドバイザリーサービスを提供しています。ディールアドバイザリーサービスには、M&Aやグループ再編、バリュエーションなどのフィナンシャルアドバイザリー業務)だけでなく、M&A戦略の立案や合併後の統合作業(Post-Merger Integration)も含まれています。
コンサルティングとディールアドバイザリーを同じ枠で採用しているファームはPwCのみなので、どちらの業務にも携われる可能性がありますが、希望していない側に配属される可能性もあります。どちらかの業務を確実に行いたい場合は少しリスクがあるかもしれません。
グローバルな環境
PwCコンサルティングには、グローバルな環境でより高いパフォーマンスを発揮するための研修プログラムが充実しています。BIG4の中でもグローバルファームの色が強く、他の総合ファームと比較すると海外案件も多いようです。
他部門との協力体制
PwCは戦略部門としてStrategy&、監査法人としてPwCあらた有限責任監査法人を保有しており、PwCジャパングループ内で協働する体制が整っています。
例えば、ある専門領域のプロジェクトにアサインされたとき、その課題解決には戦略部門の力を借りるべきだと判断されればStrategy&に頼ることができ、法律関係の問題に発展しそうな場合は監査法人に頼ることができます。
もちろん、これは戦略部門や監査法人が仕事を進める際にも当てはまります。
実際に社員の方にお話を伺ったところ、PwCではお互いの部門がお互いの事を意識しながら仕事をしているので、課題解決に対して常に最適なソリューションを提供することが出来るそうです。
KPMGコンサルティング
KPMGコンサルティングは、世界143カ国に約26万5千人のスタッフを擁し、監査・財務・アドバイザリーサービスを展開するKPMGのメンバーファームです。
KPMGマネジメントとKPMGアドバイザリーが合併して誕生したファームであり、2014年設立と比較的新しいです。
「ビジネストランスフォーメーション(事業変革)」「テクノロジートランスフォーメーション」「リスク&コンプライアンス」の3つの領域に豊富な経験とスキルを持つプロフェッショナルが集まり、マネジメントコンサルティングやリスクコンサルティング等のサービスを提供しています。
少数精鋭のファーム
KPMGコンサルティングの日本国内の従業員数は1,420名(2023年1月時点)です。
一方で、BIG4の他3社の従業員数は
・PwCコンサルティング:約3,850名(2022年6月時点)※PwCコンサルティングとPwCアドバイザリーの合計
・EYストラテジー・アンド・コンサルティング:3,574名(2023年3月時点)
となっており、KPMGコンサルティングの従業員数は、他の総合系ファームと比べて非常に少ないことがわかります。
これに加え、設立年度が2014年と比較的新しいことから、ベンチャー気質の社風であり、個人に与えられる裁量が大きいと言われています。
RPA案件に強い
RPA(Robotics Process Automation)とは、仮想知的労働者とも呼ばれ、これまで人間が行っていた業務をAIなどの活用により自動化することです。
KPMGコンサルティングはこのRPA導入に力を入れており、例えば2018年3月には、早稲田大学が業務改革の一環として経理処理担当箇所にRPAを導入する際に支援を行っています。
これにより作業品質が向上したうえ、作業効率においては約30%の業務削減効果が、さらに金額換算では年間で数千万円相当の生産性の向上が見込まれています。
こうした、「時代のニーズに合わせたコンサルティング」こそ、KPMGコンサルティングの強みだと言えます。
EYストラテジー・アンド・コンサルティング
EYストラテジー・アンド・コンサルティング(以下、EYSC)は、世界150カ国以上の拠点に約30万人を擁するEYグループのメンバーファームです。
KPMGコンサルティングと同様に比較的歴史が浅く、アドバイザリー業務を統合した現在の体制で業務を開始したのは2017年4月です。
さらに、2018年春にEYグループは戦略ファームであるEYパルテノンを日本に発足し、サービスを開始しました。そのためEYSCも、監査法人や税理士法人だけでなく、戦略部門とも協力しながら仕事を進めることができる体制になりつつあると言えます。
2020年10月1日付で、EYアドバイザリー・アンド・コンサルティングとEYトランザクション・アドバイザリー・サービスが法人統合され、現在のEYSCが誕生しました。
成長期にあるファーム
先に述べた通り、EYSCが現在のアドバイザリーの体制を整えたのは2017年4月と、BIG4の中で最も新しく、スタートアップに近い状態です。そのため、まだ会社のカルチャーが確立されておらず、若手にも多く仕事が回って来る環境だと言われています。
EYSCの日本におけるプレゼンスは他ファームに比べるとまだ低いです。しかし、EYグループは海外ではBIG4の中でも非常に人気があり、ユニバーサム社が発表している「世界で最も魅力的な企業ランキング」のビジネスランキングでは常に上位にランクインしています(2018年は第3位、2019年は第2位)。
穏やかな社風
外資系のコンサルティング会社というとプライドが高く、ガツガツした社風をイメージする方が多いかと思います。
しかし、内定者の方にインタビューしたところ、EYSCにはプライドが高い人が少なくBIG4の中で最も穏やかな社風だと感じたそうです。
また実際に選考を受けて内定を勝ち取った方々も、選考を通じて同様の感想を抱いているようです。(EYSCの選考体験記より)
・非常に和やかで学生への対応が優しい。
・社員に対しては穏やかで品の良いイメージ
・業務に対してやりがいや誇りを持っている方が多いように感じた
・社員の方いわく、他のコンサルより仲間意識が強く、居心地が良いため働きやすい
コンサルに興味はあるけれどもガツガツした社風は苦手だという人は、ぜひ一度EYSCを覗いてみてはいかがでしょうか。
アクセンチュア
アクセンチュアは、世界最大規模の経営コンサルティングファームで、「ストラテジー & コンサルティング」「ソング」「テクノロジー」「オペレーションズ」の4つの領域で幅広いサービスとソリューションを提供しています。
拠点数は世界49カ国 200都市以上、従業員数は世界全体で73万8千人ほどで、各国の拠点が協力しながらプロジェクトを遂行しています。日本に在籍している従業員数は約18,000人(2022年3月時点)で、今回紹介したファームの中で最も多いです。
アクセンチュアには「人」を大切にする文化が根付いており、成果を出そうと努力しているメンバーに対しては、惜しみなく投資をする社風です。なので、やりたいことがある社員は、手を挙げればそれに携われることができます。
ITに強いファーム
アクセンチュアはデジタル分野のIT技術に強みを持っています。同じくITに強いファームというと「IBM」がありますが、アクセンチュアとIBMには大きく異なる点があります。
それはシステム開発を外注していないことです。IBMはシステム開発の一部を外注していますが、その一方で、アクセンチュアは外注を一切せず、コンサルティング活動におけるシステム開発を全て社内の開発部門が担当しています。
外注の課題である、自社戦略に対する理解のギャップや品質管理といった問題が発生しないため、アクセンチュアには顧客のニーズに対してよりスムーズに応えられる環境があると言えます。
デジタルマーケティングへの進出
ここ数年、米国を中心にコンサルティングファームがデジタルマーケティング領域への事業拡大に力を入れ始めており、アクセンチュアも欧米を中心に当該分野へ進出しています。
2016年にはアクセンチュアインタラクティブが株式会社IMJ(デジタルマーケティング事業を展開する会社)の株式の過半を取得したことで話題になりました。
コンサル会社のデジタル広告業界への参入が進む中、ITに強みを持つアクセンチュアがどのような行動を取るのかに注目です。
各ファームの特徴を理解して選考に臨もう
いかがでしたでしょうか。
一括りにされがちな総合系コンサルティングファームも、実際は企業により特徴が異なっていることをご理解いただけたかと思います。
選考では、「なぜこのファームなのか」「なぜ他のファームではだめなのか」という点を、自分の言葉で語れるようにしてください。
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