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船井総合研究所

船井総合研究所

経営コンサルティング

船井総合研究所

企業紹介

コンサルティングの再上流、経営者と共に仕事をする”経営者コンサルティング”

多くのコンサルティング会社は、クライアントの役員や事業部長と仕事をしますが、船井総合研究所(以下、船井総研)ではクライアントの経営者(≒社長)と共に仕事をします。
船井総研は、日本の99.7%以上を占める中小企業、中堅企業へのコンサルティングを行っています。これらのほとんどは、経営者が創業家であるオーナー企業です。従って、日本企業を変革していくには、経営者へのアプローチが欠かせません。
そのため、船井総研では「Empathy 経営者に伴走しよう(与“领袖”同心同行)」をコアバリューの一つに掲げ、経営者と共に仕事をすることを非常に重視しています。
経営者と共に、クライアント企業の将来ビジョンを考え、事業戦略・人事戦略を考え、今期の経営計画を立てて、「月次支援」という毎月のコンサルティングで確実に計画を実現させていく。これが、船井総研のコンサルタントの仕事です。
このような仕事を通じ、特定パートではなく「経営丸ごと」をコンサルティングする経験や、10年・20年と持続的に業績を上げ続けることで現れる企業規模のステージを乗り越える経験、新たなテクノロジーを用いてDXを実現する経験が身に付く、というのが船井総研のコンサルタントのキャリアになります。

「自分の価値を高められる会社」で働きませんか?


机上の空論ではなく、業績アップの実現にこだわるコンサルティング

船井総研がコンサルティングをする際に最もこだわっていることは「業績アップを実現すること」です。
そのためにこだわっていることは、3つあります。
①「再現性」
コンサルタントが考えただけの机上の空論ではなく、実際の成功事例からルール化した成功要因を踏まえた提案によって、成功パターンの再現性にこだわっています。
なぜなら、中小・中堅企業において、アドバイスミスは倒産を招いてしまうおそれがあるからです。
成功確率の高い提案で、着実に持続的業績アップを成し遂げていくことを大事にしています。
②「実行支援」
良い戦略を提案するだけでは業績は上がりません。それを実現させるための実行体制の構築が不可欠です。
しかし、クライアント企業に適任者がいないこともあります。
その際は、船井総研のコンサルタントが営業部長の役割を代行したり、マーケティングのクリエイティブ制作を代行することもあります。
戦略を「絵に描いた餅」にせず、実行支援を行うことで、業績アップを実現することを大事にしています。
③「経営者に伴走」
企業はトップで99.9%決まる、と言われています。
経営者のビジョンや覚悟で、業績アップの上昇幅や成功確率も変わってきます。
したがって、経営者に伴走し、経営者の夢を叶えることを大事にしています。

これらに基づくコンサルティングスタンスが、5,600社を超える中小・中堅企業の方々に支持されています。

クライアントは日本全国に6000社以上


住宅・不動産、医療・介護・福祉etc... 100を超える業種×地方企業の業績アップ=日本の活性化に貢献

船井総研は、業界別・テーマ別にコンサルティングチームが分かれています。
例えば、いま最もコンサルティング部隊の大きい業界は住宅不動産業界です。
その中でも、ハウスメーカーや地場の工務店、リフォーム会社や建設会社、不動産管理の会社など、様々な業種に特化したチーム編成になっています。
住宅・不動産、医療・介護・福祉、士業、モビリティ、専門サービス等が、お付き合いの多い業界です。

また一方で、近年急拡大しているのはテーマ別のコンサルティングです。
採用・育成・評価などの人事戦略を専門とする人材開発支援、デジタル活用を専門とするDX支援、財務支援・M&A・HD化・IPO・リブランディングなどを専門とする企業価値向上支援などです。
これらのテーマ別コンサルティングにおいても、重視していることは「業績アップの実現」です。
例えば、人材開発支援では人事戦略から業績アップの実現を目指し、DX支援ではテクノロジーの活用で生産性アップや業績アップの実現を目指し、企業価値向上支援では時価総額アップ

中小・中堅企業の経営者に必要なサポート機能を、総合的に備えているのが船井総研です。

◆クライアントの成功事例を約400件掲載していますので、是非弊社ホームページよりご確認ください!

経営陣の7割が新卒入社。新卒を成長させる「文化」が船井総研には、あります。


新卒全員、3年で経営コンサルタントに! 早くから活躍できる理由は?

船井総研の平均年齢は30歳です。(2020年12月末時点)
一般的なコンサルティング会社の平均年齢は30代後半であることが多いのに対し、船井総研がはるかに若いのには3つの理由があります。
①「拡大路線」
2010年頃から更なる規模拡大を目指し、売上もコンサルタント社員数も毎年15%程度ずつ増加させています。
目指す先には、経営者に圧倒的に支持されるアジア・日本を代表するコンサルティング会社の姿があります。
新卒採用人数も増加しているため、平均年齢が若くなっています。
②「早期活躍のためのソリューション化」
新卒採用人数を増やすと共に、入社3年目には経営者に支持されるコンサルタントに、そして5年目で日本一になる領域を持つコンサルタントになってもらうような早期活躍の仕組みを作りました。
その代表的な一つが、コンサルティングのソリューション化です。
業界・テーマ別に、多くの会社が共通して抱えている課題を解決するビジネスモデル提案を、船井総研では「ズバリソリューション」と呼んでいます。
新卒社員はまずこの「ズバリソリューション」を使ってコンサルティングを行うことで、業績アップの価値貢献が出来ます。
「ズバリソリューション」での業績アップの実績を積むことで、コンサルタントとしての経験値が上がり、「ズバリソリューション」で対応できない経営課題をクリアしていく力が付き、担当業界・テーマで日本一のコンサルタントになっていきます。
③「早期成長できる環境」
「ズバリソリューション」以外にも、早期成長できる環境が整っています。
1.講座数360以上の新入社員トレーニング、講座数1,000以上の2年目以降のトレーニングプログラムがあること
2.入社後すぐに経営者と直接接点を持つことができる「業界・テーマ別経営研究会」の仕組みがあること
3.入社後すぐに先輩社員のコンサルティングに同行する「支援同行」を月10社以上行うPJTトレーニングがあること

経営研究会の様子

社員紹介

今 亮太郎 / 2016年入社(新卒)

高収益化支援部 高収益化グループ リサーチビジネスチーム

2016年に新卒で入社。ジョブローテーションでは①経営改革パブリックイノベーションチーム、②人材ビジネスグループにて学び、本配属は経営改革 リサーチビジネスグループ、現在は高収益化支援部に所属し、大手企業向けコンサルティング及び、中堅企業の高収益化支援に従事。2019年にチームリーダーへ昇格。

このインタビューを読む

現在している仕事を具体的に教えてください

我々の業務内容は、大手企業の戦略策定から中小企業の事業計画策定、市場調査から覆面調査など、「中堅大手向けのコンサルティング業務」を行っています。

チームリーダーとしての私のお仕事は、プロジェクトマネジメントに特化した「我々の部署」と、現場のことを知り尽くした「業種コンサルタント」でプロジェクトチームを組成し、納得度の高いコンサルティングサービスを提供することです。最近では、大手企業のコンサルティングも行いますが、地域一番企業の「今後の成長戦略」を、経営者と共に描くお仕事をしております。

この会社を選んだ理由は何ですか?

正直就活の時には、外資系コンサルファームに憧れがありましたし、他社への入社を検討しておりました。
しかし、数あるコンサルティング会社の中で異様な独自性を放っていたのが船井総研でした。

比較する際には、もちろん会社のビジネスモデルや専門性なども考慮しましたが、軸としてまとまりがあり、組織として面白みを感じたのは船井総研だけでした。
例えば、船井総研では人が成功するためのポイントである「成功の3要素(素直・プラス発想・勉強好き)」という共通言語があります。そういった同じ共通言語で一体感を持って働ける会社に入社したいと思い船井総研を最終的に選びました。

今後どうしていきたいですか

ゆくゆくはゼネラリストとして、どのような業種・業界・テーマでも広く知見を持ったコンサルタントになりたいと考えております。

そのファーストステップとして、まずは「何かしらの専門性」を身に着け、武器にする必要があります。
そのため、船井総研の「自由な社風」を逆に利用し、興味ある分野に積極的に関わっています。
私は早い段階で大手案件のプロジェクトマネージャーを任された経験を生かして、「プロジェクトマネジメントスキル」が自分の武器にできそうです。

船井総研には色々な成長の機会が転がっているので、その機会を活かし、次のステップに進めるようによりスキルを磨いていきます。

東京本社は東京駅直結、大阪本社は淀屋橋駅から徒歩4分。日々の通勤にも適した好立地です!

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会社データ

設立日 1970年3月6日
事業内容 経営コンサルティング業
URL http://www.funaisoken.co.jp/
住所 【東京本社】千代田区丸の内(JR東京駅前、駅直結)
【大阪本社】中央区北浜(地下鉄御堂筋線淀屋橋駅から徒歩3分)
資本金 30億円(単体・2021年4月時点)
代表者 代表取締役社長 社長執行役員 真貝大介
従業員数 800名(単体・2020年12月末時点)
売上等概況 売上高157億円、経常利益46億円(単体、2020年12月期)
平均年齢 30歳(コンサルタント職・2020年12月末時点)
グループ会社 (株)船井総研ホールディングス
(株)船井総研コーポレートリレーションズ
船井(上海)商務信息咨詢有限公司
船井総研ロジ(株)
(株)HRForce
(株)船井総研ITソリューションズ
(株)プロシード
新和コンピュータサービス(株)

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